あるじゃん 編集部

家計の支出を予算化する際には、何らかの目安は必要です。ファイナンシャル・プランナーの畠中雅子さんに費目別の目安を教えてもらいましょう。

貯めるだけでなく、多少なりとも増やすことができれば、使えるお金を増やすことができます。安倍政権の誕生以降、好調な日本株式相場や円安外貨高が進んだ為替相場など、この機会にアベノミクスの波に乗って、お金を増やすことを勉強してみては？

家計管理では支出にメリハリをつけることが大切です。ここからは、そのためのコツを伝授してもらいましょう。

資産運用に慣れてきたら、個別の株式に投資することを考えてもいいでしょう。株式投資は、株価が大きく上昇することが期待できる半面、資産を大きく減らす場合もあるので、上がった時には売って利益を確定し、下がった時には潔く売却して、損失を大きくしないことも大切です。

3人目は、自分が働けなくなったら収入が途絶えてしまう34歳・自営業の夫のお悩み。自営業の人は死亡保障と医療保障のほかに、病気・ケガで働けなくなったときの保障も用意しておくといいでしょう。

最後のお悩みは、会社に勤めながら2人の子育てをしている34歳の妻。共働きの妻は、家計の貢献度に応じた死亡保障と、医療保障が必要。不足しているなら見直しが必要です。

続いて3人の妻のケースです。1人目の新婚の妻のお悩みは、共働きの場合も保険に加入したほうがいいのかということ。結婚したら女性は、妊娠や出産にかかわる病気に備えて医療保険に入りましょう。

2人目の悩める夫は、子どものいない共働き夫婦なのに保険料が月2万円という30歳の会社員。シンプルな保険に見直すとグッと家計がラクになります。

ここからは夫と妻のお悩み別に、賢い入り方と具体的な商品プラン例を紹介していきます。1人目の悩める夫は、3人目の子どもが生まれて妻が子育てに専念することになった36歳の会社員。子どもが増えたときは父親の万一に備えて死亡保障額を増やす見直しが必要。割安に高額な保障がつけられる商品プランをみてみましょう。

次は妻の賢い保険の入り方です。家事や育児で忙しい主婦が病気やケガで入院すると、入院でかかる費用だけでなく家事・育児を代行してもらうお金などがかかります。どんなお金がかかるのか、妻にはどんな保険が必要なのか、押さえておきたいポイントもご紹介します。