防災ガイド和田 隆昌

梅雨のシーズンも終わりの時期を迎えると、日本列島は「台風」の襲来に備える必要があります。ゲリラ豪雨とは積乱雲の発達によって起きる局地的な降雨現象ですが、「台風」の影響はさらに広範囲に広がり、河川の氾濫、大規模な土砂災害などを発生させます。今回は過去の被害例を元に「危険な地域」を事前に判断し、被害を未然に防ぐ方法を考えましょう。

あの日から3年、被災地以外では、すでに震災は「他人事」になってしまっているように思えます。被災した海岸沿いを、あの後、何度も訪れてきました。大量のがれきこそ姿を消しましたが、そこは誰もいない空間が延々とひろがっているだけで、今もまだ「復興」にはほど遠いのが現状です。「南海トラフ巨大地震」の危機が叫ばれる中、もう一度あの災害がどのようなものだったのか考えてみましょう。

東日本大震災から3年。関東近辺ではいまだにその余震がときおり起きてはいますが、都民の防災に対する意識はどう変化しているのでしょうか。また阪神淡路大震災で大きな打撃を受けた兵庫・大阪、東海地震の危機を長きにわたって報じられてきた静岡、この4都府県において調査された結果について考察してみたいと思います。

2013年、例年よりも多くの台風が日本近海にやってきました。中でも10月末の台風26号による伊豆大島での土砂崩れによる被害は甚大で、死者・行方不明者が40名にまで達しました。その後、冬型に気圧配置が変わって、台風は日本近海に近づくことはありませんが、近年では冬の嵐「爆弾低気圧」の発生が危惧されています。この耳慣れない災害はいったいどういうものなのか？どんな被害が発生するのか？この冬の対策を考えましょう。

地震が頻発する時代になってしまった今日、家庭での食料備蓄はもう常識なはずなのだが、正しく（充分に）備蓄を行っている家庭はある調査によると10％に満たないことが分かっている。「水や食料は3日分を用意」と自治体の広報などには書かれているが果たしてそれで足りるのだろうか？　また不足する生活用品にはどんなものがあるのかをお教えします。

東日本大震災から2年を過ぎ、メディアの報道も無くなってくると、人々の災害への関心も日々薄れてきます。でも地震災害は日本に住む以上「他人事」ではありません。およそ90％の人々は「災害」に対して日頃の準備をすることはありません。何も特別な「非常食」や「防災用具」がなくても「非常時」に備える方法をお教えしましょう。　

東日本大震災から二年。東北や関東近県では余震と思われる揺れがいまだに続いています。そんな今、Ｍ７を越える首都直下型地震の発生が危惧されています。この人口密度の高い東京近郊で震度6強～7の揺れが起きた場合。どんな事態が待っているのでしょうか。そしてどのような備えが必要なのでしょうか。

日本はかつてない大災害多発時代になったと言われています。そんな中、自分の住む地域が安全でなくなったなら。災害時の避難は基本が徒歩と言われますが、広域被害の発生も考えた場合、別の手段も検討しておくべきでしょう。車・自転車・バイクなどは災害時にどんな役にたつのでしょうか。

行楽シーズン真っ盛り。いい季節に家族でキャンプする人もいるでしょう。でも今年はちょっと違ったサバイバルキャンプをしてみてはいかがですか？ 不便なことをすることは非常時に本当に役に立ちます。

東日本大震災発生時には長期間携帯電話や固定電話回線が不通となりました。そのため、TwitterとFacebook、Skypeなど新たな通信手段が注目を集めました。震災時にこれらの通信手段はどのようにして役立てれば良いのでしょうか。