住宅ローンのしくみと選び方(4ページ目)

かつては住宅ローンの主役だった、住宅金融公庫による直接融資。その後継である 「フラット35」 は、まだ十分な地位を得たとはいい難い状況のようですね。現状の問題点を考えてみましょう。

住宅ローンの借り入れにはさまざまな費用がつきものであり、単純に金利だけで優劣が決まるものではありません。ユーザーからメールでお寄せいただいた失敗談をもとに、住宅ローン選びで気をつけるべきポイントをご紹介します。（2015年改訂版、初出：2006年4月）

住宅ローン控除の解説を読んでみても、一人ひとりのおかれた立場によって、実際にはどうなるのかよく分からない場面も多いでしょう。また、控除が適用される10年の間には、身のまわりでさまざまな変化も起きます。想定されるいくつかのケースをもとに、住宅ローン控除適用の可否や注意すべきポイントなどをまとめました。（2017年改定版、初出：2005年10月）

もし住宅ローンの承認を得られなかったときには、売買契約を白紙解除することができるという「住宅ローン特約」「融資利用の特約」ですが、事前に金融機関による内定を得ていた場合にはどうなのでしょうか？（2017年改訂版、初出：2005年7月）

住宅ローンの申込みにあたり、不動産業者から紹介された金融機関を利用するべきでしょうか？ それとも自分で好きなところを自由に選ぶことができるのでしょうか？（2015年改訂版、初出：2005年1月）

住宅ローンがいくら借りられるかは予算を左右する大問題。ローン返済額が年収に占める比率は「25%が目安」とよく言われますが、本当にどんなケースにも当てはまるのでしょうか。検証してみました。

住宅金融公庫による直接融資が平成18年度末までに廃止されるのに伴い、それに代わる長期固定金利型住宅ローンとして登場した「新型住宅ローン：証券化ローン」は予想に反して低迷しています。その理由は・・・。

日銀がゼロ金利を解除して以来、7カ月ぶりに利上げに踏み切りました。政策金利が上がれば短期金利が連動し、長期金利も影響を受けざるを得ません。気になる住宅ローンの金利はどうなるのでしょうか。

夫婦の収入合算で借入額を増やせるのと同様に、親子でも収入合算によって借入額を増やせます。ただし、夫婦の時とは異なる点がたくさんありますので、よく確認しましょう！

マイホーム購入の資金プランについて、あなたはどのような人に相談していますか。信頼できる情報を保有し、知識と経験のある方に相談したいところです。一般財団法人住宅金融普及協会の認定資格である住宅ローンアドバイザーについてご紹介します。