マンション相場・買い時(2ページ目)

日銀のマイナス金利の導入によって、金融商品の利回りが低下する中、不動産投資が注目されています。一方で、地価高騰で実需向けの新築マンション用地の確保が難しくなり、投資用マンション供給の動きも一部で表れています。マンションを投資用として購入する場合のメリットとリスクを紹介します。

2017年4月に予定されていた消費税増税が、2019年10月に延期されました。現在歳出超過になっている基礎的財政収支（プライマリーバランス）の健全化や、社会保障費の増大に備えた増税の延期。当初通りに消費税の引き上げが行われるなら駆け込み需要が見込めた不動産市場にも、大きな影響を与えそうです。消費税延期がマンションマーケットに与える影響を考えてみたいと思います。

マンションを買い替える際に大切なのは、理想の住まいを見つけることと、スムーズに今のマンションを売却できること。買い時と売り時を考えつつ、2016年の買い替えを考えてみます。

平成28年1月1日の公示地価が3月に発表されました。全国平均の地価下落率が縮小する一方、三大都市圏の商業地が平均で2.9％上昇するなど全国的に中心市街地は上昇トレンド。一方で、原油安に見られる資源価格の下落は、建築費のトレンドにも影響を与えつつあります。中古市場、購入者動向をあわせて確認し今後のマンション市場の動向を考えます。

2016年1月29日に日本銀行が導入決定した史上初のマイナス金利。10年物の国債利回りが一時マイナスになるなど金融市場に大きな影響を与えています。さらに原油価格の下落などの諸要因で株価や為替レートも乱高下するなど先行きの不透明感が強まっています。一方で長期金利の低下に伴う住宅ローン金利を下げる動きも。マイナス金利の効果と、こうした時期での購入の留意点を考えてみます。

価格上昇がやや鈍化してきた2018年のマンション市場。しかし地価上昇トレンドや施工費の高止まりが続き2019年も価格は高止まりそうです。お値打ち感のある購入が難しくなる中、2019年を「買い時」にするためのポイントをガイドの視点で提供します。

2016年のマンション市場を不動産アナリストの中山登志朗氏にインタビュー。「2015年は、激動の一年でした」と語った中山氏。2015年を振り返りつつ2016年の動向を予測していただきます。

2015年の流行語大賞に「爆買い」が選ばれたように、海外からの日本人旅行客が急増しています。インバウンド需要の増加で、ホテルや量販店の売り上げがアップする一方で、今後のホテル不足が課題に。大阪府では、「国家戦略特区外国人滞在施設に関する条例案」が可決され、民泊に対する法整備を進める動きも出ている。こうしたインバウンド需要がマンションマーケットに与える影響について考えます。

不動産価格が再び上昇に転じたことからマンションの「資産価値」というキーワードが注目されています。今回は、資産価格を考える上で重要な、「効用」、「相対的希少性」、「有効需要」について考えます。

2015年もあと一月足らず。前年の2014年以上に2015年のマンション市場には大きな変化がありました。今年のマンションマーケットを振り返り、今のマンショントレンドを考えてみたいと思います。