マンション相場・買い時

2018年夏。都心エリアの駅前各所で建設現場を見かけます。この記事を最初に書いた2006年新春から12年が経過しましたが、都心の再開発ニーズは留まるところがありません。当時のその後と2018年のプロジェクト「MID TOWER GRAND」を紹介します。

不動産経済研究所発表の2017年上半期の首都圏マンション市場動向によれば、2017年上半期の供給戸数は、前年同期比1.9％増の1万4,730戸。若干ですが、供給が回復傾向にあります。一方で、契約率は1.1ポイントダウンの67.3％と前年に続き70％割れとなっています。今、求められているマンションの特徴は何か。好調物件を挙げながら考えてみたいと思います。

2017年の公示地価が発表されました。全国平均で住宅地が横ばいになり商業地平均は、上昇率を拡大するなど堅調な地価を反映する一方で、依然として下落している県があるなど動向は様々です。また全国上昇率の1位には、大阪府の道頓堀がランク。地価トレンドの傾向と今後について考えます。

2016年の首都圏中古マンション成約件数が新築マンションの年間供給戸数を上回ったように、着実にフローからストックの流れは進んでいます。また、成約平米単価も対前年度比で上昇していることや新築マンション価格が高止まりしていることから、今を中古マンションの売り時と考えている人もいるようです。今回は、中古マンションの売却戦略を紹介します。

東日本不動産流通機構発表の2016年の首都圏中古マンション成約件数は、過去最高の37,189件。一方、新築分譲マンションの供給戸数は、35,772戸。新築マンションの供給戸数が減る一方、中古マンションの成約数が伸びています。新築と中古を並行して検討する人が増える中、どちらがお買い得なのかは判断の迷うところでしょう。新築マンションと中古マンションの違いを整理して考えてみましょう。

不動産経済研究所の予測によれば、2017年の首都圏新築マンションの供給戸数は、3万8千戸。2016年の3万5千戸台と比べると6.4％増加とやや回復傾向にあるものの依然として低水準です。しかし、2017年だからこそ出会えるマンションもあるはずです。2017年に立地で注目したい3つの再開発タワーを紹介します。

2020年の東京五輪まであと3年となる2017年。中古・新築ともに価格が上昇するなど買い手にとってのマンション購入環境は難しくなっています。また、全国的な空室率が上昇するなど人口減少トレンドの影響も出始めています。初めての購入だと、どうしても近視眼的になりがちです。初心者や買い替えなどで2017年マンションを探す方向けに、ガイドが考えるマンション選びの新しい基軸を紹介します。

イギリスのEU離脱やアメリカの大統領選挙など想定外の出来事が起きた2016年。日本でも日銀のマイナス金利の導入など市場にインパクトのある政策が決定されました。この1年アップした記事を振り返りながら、2016年のマンション市場を振り返りたいと思います。

2016年グッドデザイン賞マンションが発表されました。50年以上続く「よいデザイン」を顕彰するデザインの推奨制度。近年は、マンションの受賞も目立っています。2016年の主な受賞マンションを紹介するとともにコレカラ求められるデザインを考えます。

中古マンションの売れ行きが堅調です。2016年10月の首都圏中古マンション成約件数は、対前年比16.1％増加の3,339件。対前年同月比でプラスになるのは、実に46ヵ月連続になります。一方、新築マンション市場は、価格上昇もあって販売ペースはダウン。そして、アメリカの大統領選の結果も市場に影響を及ぼしそうです。マンションマーケットの今と今後の動向を考えます。