土地価格・地価・路線価(2ページ目)

景気回復の足取りは依然として重く、デフレ脱却への道筋もはっきりしない状況が続いているものの、大都市では地価上昇が続きマンション価格も上がっているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第34回）が発表されましたので、住宅地を中心にいまの動きを確認しておきましょう。

2016年1月1日時点の「公示地価」が発表されました。全国平均では8年ぶりの上昇となりましたが、3大都市圏よりも「地方中枢都市」の伸びが目立ったほか、一部では下落率の拡大などもみられます。今年の公示地価の傾向を確認しておきましょう。

2016年になってから株価の低迷や円高など国内経済の先行きが危ぶまれる動きもあるようですが、その一方で大都市における地価上昇は着実に進行しているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第33回）が発表されましたので、住宅地を中心に最新の動きを確認しておきましょう。

このところ日本経済は足踏み状態が続き、景気の先行きもやや不透明になっていますが、それとは裏腹に都市部の地価上昇傾向は続いているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第32回）が発表されました。住宅地を中心に最新の動きを確認しておきましょう。

2015年の基準地価が発表されました。3大都市圏では住宅地の上昇がやや減速しているものの、一部の商業地では7年ぶりに40％台の上昇を示す地点も表れました。今年の基準地価の様子を確認しておくことにしましょう。

消費税率引き上げ後の景気停滞感もやや薄らいで、地価の上昇傾向が強まりそうな気配も表れ始めているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第31回）が発表されましたので、住宅地を中心に最新の動きを確認しておくことにしましょう。

2015年は相続税の課税強化でスタートしましたが、相続時における土地価格の算定基準となる路線価が7月1日に発表されました。大都市圏を中心に地価の上昇傾向が続いているものの、一部ではその勢いが弱まっているようです。今年の路線価の傾向を確認しておくことにしましょう。

国内の景気回復を示す指標がいくつも表れるなかで、大都市圏を中心に地価の上昇傾向も続いているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第30回）が発表されました。住宅地の動きが今後どうなるのか、最新の傾向をみておくことにしましょう。

2015年1月1日時点の公示地価が発表されました。3大都市圏は住宅地、商業地とも2年連続で上昇したものの、その勢いに陰りもみられるようです。その一方で下落が続く地方圏は、地域によってだいぶ異なる動きをみせています。住宅価格の値上がりも気になるところですが、今年の公示地価の動向について確認しておきましょう。

国内の景気回復が順調に進んでいるとは言い難い状況が続くものの、株価の上昇とともに、地価も大都市圏を中心に上がり続けているようです。国土交通省から「地価LOOKレポート」（第29回）が発表されましたので、住宅地における動向を確認しておきましょう。