春転職で給料が上がる人、上がらない人
転職で給料が上がるのはどんな人？
給料が上がる人には、いくつかのパターンがある。新しく入社予定の会社の給与水準が、自分が今在籍する会社よりも給与水準が高い場合、転職と同時に給料アップが実現することがある。特に管理職の転職の場合は、その傾向が強まる。
例えば、職務に対して給料が決まっているような場合であり、その職を果たすのに十分な能力と経験、実績があるとみなされて採用が実現すれば、職務相当のその会社の水準の給料が提示されるということである。
給与の差があまり顕著ではない、非管理職や若手社員の場合は、職務よりも本人の現職の給料が考慮されることが多いため、給料アップは起きづらい傾向がある。
例外として、現職の給料が業界水準と比較して低い場合、転職と同時にそれが多少是正されることはある。自分の働く会社の業績が悪く、本来あるはずの昇給が長い期間なかった、もしくは給料が極端に下がったという人の場合、転職で会社が変わることで、本来の適正な水準に給料が戻れる可能性がある。
会社としては、人件費の負担は極力下げたいものであり、通常は、求職者の現職の給料を考慮し、それが自社の水準と一致していれば、現状維持の給料を提示することが多い。コロナ禍で業績が悪化した会社であれば、採用する人の給料水準次第では、現状維持の水準を提示できず、給料ダウンの提示がされているケースも少なくない。
その中で、例外的な事例もある。企業が適切な人材の採用に苦労し、採用期間が長期化している場合である。過去に内定者を出したが、内定辞退を受けたケースや、採用基準を厳しく設定しすぎたことで適切な人材が見つからず、採用が長期化することもある。
他にも企業がニュースになるような不祥事を起こして、会社の評判を大きく落としている中の採用など、企業に不利な状況がある中で採用したい人材がいれば、条件のいい給料を提示して人材を確実に確保しようとすることもある。どうしても獲得したい優秀な人材とみなして、想定していた給料幅の上限を超えた給料を提示することもあるが、それは稀なケースである。
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