YouTubeでライブ配信をしていると、「お金がないから投資ができない」といったコメントが流れてきました。
 
このコメントは、一見もっともらしく見えます。ところがどっこい。月々100円あれば、ノーベル賞級の投資法を実践できます。お小遣いをもらう小学生でも、投資はできるのです。
 
たった100円でできる投資って?

投資は100円あればできる!

 

月々100円でできる投資って?

月々100円でできる投資、それは「積立投資」です。「なんだ積立投資か……。地味そうだし、響きがダサいんだよなぁ……」と感じたかもしれません。何を隠そう、僕も初めはそう思いました。
 
しかし、侮るなかれ。積立投資以上に信頼できる投資法は存在しません。なぜなら、積立投資は「ノーベル経済学賞」を受賞した理論を組み合わせて設計された投資だからです。
 
特に信頼できるのは、積立投資の中でも「インデックス投資」と呼ばれる分野です。インデックス投資は、主にノーベル賞を受賞した3人の経済学理論に基づいて作られました。
 

ツール不要で今すぐできる!

「投資」と聞くと、「たくさんのモニターを並べて、昼間にカチカチ株を取引する」姿をイメージするかもしれません。しかし、積立投資は違います。たくさんのモニターは要りません。ツールが不要なうえ、今すぐにでもできます。
 
やることはシンプルな3ステップだけ。
 
  • ステップ1:「つみたて金額」を決める
  • ステップ2:「購入する投資商品」を選ぶ
  • ステップ3:「ネット証券」の証券口座を開き、自動で引き落とす(手数料無料)
 この3ステップで始められます。
 
ステップ1:「つみたて金額」を決めるでは、積立投資に回すお金を決めます。「100円すらお金がない!」という方は殆どいないでしょう。仮にそうだとしたら、固定費を切り詰めるなどして、なんとかお金を作りましょう。
 
ステップ2:次に「購入する投資商品」を選びます。投資商品を選ぶときのポイントは2つありまり、1つは「株式に連動する」投資信託を選ぶこと。株式投資は、合理的にお金を増やすことのできる、数少ない選択肢です(1)。もう1つは「手数料の安い」投資信託を選ぶことです。手数料を抑えることで、お金を増やしやすくなります(2)。
 
ステップ3:「ネット証券」の証券口座を開く(手数料無料)では、インターネット証券の口座を開きます。僕のオススメは「SBI証券」または「楽天証券」です。この2社は操作がわかりやすく、手数料も安い。かつ、選べる投資商品が豊富です。このとき、自動引き落としでネット証券に引き落としましょう。これで、積立ペースが格段に早まります。
 

現状を変えるには、行動あるのみ!

政府によると、今は「戦後最長の景気回復」なのだそうです。しかし、景気は回復している一方で、給料は上がっていません。

厚生労働省が発表した「賃金構造基本統計調査」(3)によると、1997年から2016年の20年間、平均的な賃金は「月30万円」のまま変わっていませんでした。

こんな状況で、「景気が回復した!」などと言われても、実感できるはずがありません。「政府は何をしているんだ!」と怒りたくなります。その気持ちも分かります。その証拠に、景気回復を実感している人は2割しかいません(4)。
 
「この状況を誰かがなんとかしてくれる!」と考えるのは、楽天的過ぎます。他人に任せているうちは、人生は好転しません。今の状況を打破したいのであれば、自分から行動を起こす必要があります。
 
ちなみに、2010年からの10年間。世界の株式市場は大きく成長しました。この期間に米国株に投資していれば、お金は2倍になりました(ドル基準)。
 
米国ほどではないものの、日本株も50%ほど値上がりしています。投資していれば、それだけ増えたということです。投資に「たられば」は禁物ですが……。
 
あなたは「景気回復を実感できない」と感じていますか? もしそうなら、月100円から積立投資をはじめてみましょう。たったの100円。この小さな投資で、あなたの人生は大きく変わるかもしれません。やるかやらないか。決めるのはあなたです。
 
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【参考文献】
 
  1. 論文:山口勝業, 2016, "株式リスクプレミアムの時系列変動の推計 --日米市場での62年間の実証分析", 証券経済研究, 93, pp. 103-111
  2. 記事:Burton G. Malkiel, 2004, "Can Predictable Patterns in Market Returns be Exploited Using Real Money?", The Journal of Portfolio Management 30th Anniversary Issure, 30(5), pp. 131-141
  3. 調査:厚生労働省, 2016, "賃金構造基本統計調査"
  4. 調査:日本経済新聞, 2019, "「戦後最長の景気回復」、8割が実感せず"
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