ワークスタイル変革に効く、コミュニケーションとは？

何を変えるべきなのか

ワークスタイル変革とは、当然ながら働き方を変えることです。 いままで意識することなく普通に仕事をしていたそのスタイルを変えることです。そしてそのスタイルは今までの成功パターンでもあるはずです。この意識していない成功パターンを変えることがワークスタイル変革であり、ここが最大の課題でもあります。

ですから、働き方を変えることはもとより、考え方を変えてもらう必要があります。考え方を変えてもらわない限り、働き方、行動は変わらないでしょう。どうしたら考え方が変わるのでしょうか？　まずは、今までの仕事のスタイルを自覚してもらう、意識してもらうことから始めます。

意識せずに行動していること、例えば空気を吸うことは、自分は今、空気を吸っているのだと意識しない限り、気づくことはありません。働き方も同様です。自分がどのような働き方をしているかを意識してもらう、自覚してもらう機会を提供してあげなければなりません。

その次に望ましい働き方、これからこのように変えていきたいというワークスタイルを示してあげる必要かあります。従来の働き方と比較して、その目的とメリットを示してあげます。しかし、ただ示してあげるだけですと、変化を好まない人間としては、行動変革はしてくれないものです。

ですから、継続的に働き方の変革の必要性と社内の成功事例を紹介しつつ、実際に変革している人を褒める、表彰してあげるなどする必要があります。逆に、変わらないことに対してペナルティを科すことも必要かもしれません。目的は、望ましい働き方が無意識にできるまでにすることなのです。

成功事例を示す効果

先に社内の成功事例を紹介すると記しました。 成功事例の紹介は社内報、Web社内報等の社内コミュニケーションメディアにて掲載します。社内の公式メディアに取り上げられるということは、当然それは称賛されるコンテンツとして掲載されている、という認識となります。

また取り上げ方も、一部の成功事例であるにも関わらず大きく取り上げることで、その他の多くの部署でも同じような動きが生まれている、多くの部署で働き方が変化し始めている、というインパクトも与えることができます。

社員の中には、このような動きを感じ始めて、自らも変わらないといけない、でもどうしたら良いか分からない、そのような思いを持っている方もいることでしょう。その方には具体的な事例を示してあげることで、働き方を変える後押しをすることができます。意義を感じとり、具体的な行動イメージが見えれば動き始めます。

また社員の中には、変化への抵抗を示す人もいるでしょう。社内の成功事例を数多く取り上げることで、そしてそれが効果を生んでいると分かれば、徐々にですが、働き方変革への抵抗感も和らいで、逆に、自らも変わらないと、社内の流れに取り残されてしまうという危惧を感じ始めることでしょう。