企業経営のノウハウ

社内活性化!インターナルコミュニケーションの極意

社内活性化。組織運営をする者にとって、優先順位の高い組織課題でしょう。しかし社内活性化を実現しようと言われても、この言葉では漠然としすぎており、具体的に何から手を付けていけばいいのか判然としません。今回は、社内活性化を実現するためのIC(インターナルコミュニケーション)をさまざまな要素に分解して解説をしてみます。社内活性化は因数分解をしていくのが現実的であり、効果的なのです。

豊田 健一

執筆者:豊田 健一

総務人事・社内コミュニケーションガイド

社内活性化とは何か

社内活性化とは、具体的にどのようなイメージでしょうか?
さまざまな所でコミュニケーションがなされ、社員が楽しく、わいわいがやがやと、活気に溢れた状態ではないでしょうか。つまりは、多くのコミュニケーションが成立している状態です。しかし、コミュニケーションにも仕事についての「オン」と、仕事に関係の無い「オフ」があるとしたら、「オフ」のコミュニケーションだけでは、本当の意味での社内活性化とは言えないと思います。

コミュニケーションが活性化されている様子

どのようなコミュニケーションを活性化したいのかを考える

他部門間のコラボレーションに繋がる、イノベーションに結び付く、そのような「オン」のコミュニケーションがいたるところにある状態が真の意味での社内活性化であるはずです。しかし、いきなり「オン」のコミュニケーションを成立させるのはハードルが高く、アイスブレイク的な「オフ」も必要です。「オフ」が取っ掛かりとなり、その後に「オン」のコミュニケーションに発展していきます。

たとえば、社内報における個人のプライベート情報は、その「オフ」のコミュニケーションを成立させるためのきっかけを提供してくれます。社内報は、会社のことを知る、理解することもさることながら、このようにコミュニケーションを円滑にするためのツールとしても利用できるので、目を通してみるのがいいでしょう。

誰と誰のコミュニケーションを成立させるのか

コミュニケーションを成立させる間柄は、ざっくり言うと3つの関係があります。

1.部門内のコミュニケーション
2.部門間の社員によるコミュニケーション
3.経営トップと現場社員とのコミュニケーション

この3つの関係において活発なコミュニケーションが成立されている状態が望ましい状態です。

上記3つのうち、部門内のコミュニケーションは業務を通じて、「オン」のコミュニケーションが必然的になされることが普通です。ですから、この関係性においては、「オフ」のネタを提供する場を仕掛けることが効果的であり、その結果、さらに仕事がしやすい関係性に繋がります。

飲み会であるとか、オフサイトミーティングであるとか、ざっくばらんなコミュニケーションができる場を仕掛け、さらにお互いが知り合うことで、つまりは個々の社員のバックグラウンドを知ることで、考え方がわかり、安心して仕事ができる環境が整います。
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