決断能力の高低が人生に差をつける!

子供の将来のためにも、決断力を育ててあげたい

子供の将来のためにも、決断力を育ててあげたい

最近、アメリカの研究で、決断力がある子は、その後の成功度が高いという結果が出ました。

その研究では、10~11歳の子を対象に、DMC(決断能力)の高さを測定。すると、

  • 決断する能力が高いと診断された子は、2年後の向社会的行動(他人や社会全体のための利益になる行動)のポイントが高い
  • 決断力に欠けると診断された子は、2年後、友人関係、問題行動、情緒の問題、多動性、注意欠陥などの諸問題を抱える傾向が高い

    ということが分かったのです。

日本人は大人も決断が苦手です

「ならば我が子にも決断力を!」とすぐにでも行動を起こしたいところですが、実は、私達日本人は、決断が大の苦手。国際会議を成功させるコツは、「いかに日本人にしゃべらせ、インド人を黙らせるか」というジョークがあるくらいです。インドの方々についてはともかく、日本人が意見を言わない、決められないというのは、海外ではかなり有名な話……。

海外生活15年で感じるのは、日本人はどうしても唯一の正解を求めてしまうために、自分の答えに100%の自信がないと、意見を言わない。そして、周りとの和を重んじるので、自ら決断するのは苦手、という傾向があるようです。

また、学校教育も、この日本人気質を促す形で進んでいると私は感じています。たとえば、学校のテストなどでは、自分の意見を書かせるものが、海外の学校に比べ、圧倒的に少ないです。丸暗記、マークシートテストなどはその典型ですね。正解が1つしかない中で育っている子供達は、当然、唯一の正解だけを求めるようになり、自分なりの考えを前に出す機会を逸してしまうのです。

現代はグローバル社会。これからを担う子供達は、ある程度の決断力を備えておかないと、将来、自分が苦しむことになってしまいます。大人になってから、いきなりバリバリと意見を言うのは無理なので、幼少時から、できる働きかけをしていきましょう。


決断力、判断力の土台は思考力

この研究でも言っていますが、決断力とは、
  • スキルの1つであり、学び取るもの
  • 早い年齢から親が教えることで、その子のポテンシャルが伸びやすくなる
  • 思考を伴うもの。ロジカルに、クリエイティブに、クリティカルに考えることが必要
とのこと。何かを決めるには、まず考えることが必要なのですね。

「決断するにはまず考えることが必要だなんて当たり前」と思うかもしれません。でも、前述の通り、丸暗記やマークシートに代表される日本の教育システムは、自分で考え出すことを促していないので、そのままでは考えるクセが身につきません。親が幼少時から考える機会を作る働きかけがとても大事になってきます。


2歳の子にできるママのアプローチとは?

考える力は、小さい頃からのエクササイズの積み重ねで成長します。著書『輝くママの習慣』でも触れていますが、積極的に子供の考えを聞こうとする親の姿勢はとても重要です。

事あるごとに、
「○○ちゃんはどう思う?」
「ママは~~って思っているんだけど、どうかな?」
と質問を振っていってください。

はじめはどんな小さなことでもいいんです。洋服の色、食べる順番、バッグの中身、のような、決めやすいところからはじめてみましょう。

そして、徐々に、質問を高度にしていきます。
「ああいうときって、どうするべきなんだろうね」
「あなたがもし○○ちゃんの立場だったら、どう思ったかな?」
と相手の立場、置かれた状況などを加味していくのがおすすめです。

その際は、ママもしっかりと自分の意見を。お子さんに、「ママと違うことを言ってもOKなんだ」「自分の考えは人と違っていても大丈夫なんだ」ということを気づかせてあげるためです。

子供の意見を聞くとき、ママの姿勢で大事なのは、「なるほど!」と興味を持って受け入れてあげることです。意見というのは、その人らしさです。正しいか間違っているかというのは存在しません。子供達に「違っていて当たり前」「違っているからこそ面白い」という感覚を上手く伝えられると、考えることが楽しくなってきて、それが判断力、決断力へとつながっていきます。


■参考図書


 

*学術誌 Behavioral Decision Making (2014) 「Preadolescent Decision-Making Competence Predicts Interpersonal Strengths and Difficulties: A 2-Year Prospective Study.」より

※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。
※乳幼児の発育には個人差があります。記事内容は全ての乳幼児への有効性を保証するものではありません。気になる徴候が見られる場合は、自己判断せず、必ず医療機関に相談してください。