投資信託/投資信託(ファンド)の選び方

トータルリターンで分かる投資信託の「本当の儲け」

2014年12月1日より、販売会社である証券会社や銀行が、投資信託を保有する投資家に対して損益状況を分かりやすく提示するトータルリターン通知制度が始まりました。今回の制度変更で具体的に何が改善されたのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

篠田 尚子

執筆者:篠田 尚子

投資信託ガイド

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総合的な収益金額が分かる

トータルリターンとは、基準価額の値動きと分配金の双方を考慮し、ファンドの総合的な収益額を表した数値です。具体的には、「現在の評価金額」「累計受取分配金額」「累計解約金額」の合計額から「累計買付金額」を差し引いた金額で、投資信託の買付け時から算出基準日までの全期間を通じた総合的な損益金額を示しています。

トータルリターンが算出されるようになると、これまでに受け取った分配金や、途中で追加購入・部分解約した部分も考慮した上で、最終的に利益が出ているのかいないのかが一目で分かるようになります。

「投資信託のトータルリターン」イメージ

「投資信託のトータルリターン」イメージ




背景には高分配ブームも

近年は、毎月分配型投信の中でも高水準の分配を行うファンドが人気です。しかし、毎月分配金を受け取っているがために、多少元本が目減りしていても「これまでに受け取った分配金を足し合わせれば利益が出ているだろう」と考えてしまう投資家も増えているようです。こうした事態を鑑み、保有投資信託の「真の投資成果」を把握するための定期的通知制度として、トータルリターン通知制度の導入が決まりました。2014年12月1日以降、投資信託を販売する証券会社や銀行は、この分配金を含む損益を顧客に通知することが義務付けられます。

尚、日本証券業協会のガイドラインでは、制度開始日である2014年12月1日以降に買い付けた投資信託について算出することを義務付けていますが、こちらは販売会社によって対応が異なります。

「儲かった気」にならないために

自分が投じたお金が最終的に利益を生み出しているかどうかを知ることは、特に中長期に渡って資産形成を行う上で重要です。高分配投信の場合、恒常的に身を削って分配を行っていても、資産は殖えないどころか、むしろ手数料が差し引かれて目減りしてしまうことがあります。目先の分配金の水準だけにとらわれず、保有投資信託について適正な評価を行うためにも、是非トータルリターンを活用してみてください。
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