投信の解約に必要な日数は?

投信の解約も1つの選択肢

投信の解約も1つの選択肢

保有投信の見直しを検討する際には、買い増しや解約のほかに、保有投信を解約し、その解約資金で他の投信を購入する「乗り換え」という方法があります。

乗り換えについて具体的に見ていく前に、まずは投信を解約する時の解約の手順を確認しておきましょう。

15時までに解約の申込みが完了した投信は、円建ての国内資産に投資するタイプであれば当日、外貨建ての海外資産に投資するタイプであれば翌営業日に約定され、取引が成立します。しかし、実際の解約資金の受け渡しには更に4営業日程度かかるため、土日を含めると資金化までには10日前後要することもあります。解約資金を使って別の投信の購入手続きを踏むとなると、新しい投信の約定までにはここから更に1、2営業日かかります。

スイッチングを活用しよう

この二段階に及ぶ手続きをより簡単にするのが、一部の投資信託に備わっているスイッチングと呼ばれる機能です。スイッチングを選択すれば、解約と新規購入の手続きが同時に行えるため、解約資金の受け渡しを待つ必要がありません。

複数のコースが用意されている通貨選択型や、為替ヘッジの有無を選べる投信の多くは、スイッチングをすることでコース間の乗換えができます。また、一部のスイッチング対象投信では、乗り換える投信の申込み手数料が割引になるなどの優遇措置を受けることができます。ご自身の保有する投信がスイッチングの対象となっているかどうかについては、一度販売会社に確認してみると良いでしょう。

手数料と税金には要注意

ただし、ここで忘れてはいけないのが、投資信託は中長期の保有を前提とした金融商品であり、短期売買には向いていないという点です。申込日と約定日がずれているのも、投資家間の平等を保つためにブラインド方式(申込みの段階では買付けの基準価額が分からないようにすること)という制度が導入されているためです。つまり、スイッチング機能が付いているからと言って頻繁に乗り換えを繰り返すと、販売手数料だけがかさんでしまう可能性もあります。

また、スイッチングでコースを乗り換えても、通常の解約と同様、信託財産留保額(長期に渡って投信を保有する投資化との公平を期するため、換金代金から差し引かれる資金)が差し引かれるほか、利益が出ている場合は税金もかかります。こうした点には十分に注意しましょう。
投信の乗り換えとスイッチング

投信の乗り換えとスイッチング



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