原価法とは、例えば、「同じ建物を作るにはいくらかかるかなぁ?」という面から不動産価格を導き出す方法です。

具体的には、評価したいと思う不動産をある時点で作ったら・・・
建物の場合だと、この建物を今年の1月1日時点で新築したらいくらかかったのか?(再び調達する新築価格=再調達原価)を求めて、ここから、古くなった分を減価する・・・例えば、その時点で築10年経っていたら、古くなっている分をディスカウントする・・・作業(減価修正)などを行い、対象不動産の価格を求めます。

ちなみに、専門用語ですが・・・この原価法で求めた不動産価格を「積算価格」と言います。

この原価法で不動産価格を導くには、建物である場合が多く、再調達原価の確認や減価修正が適正に行えるときに有効です。また、対象不動産が土地だけのときは、主に造成地や埋立地などに適用されます。

しかし、既成の市街地などについては再調達価額が算定不能なケースが多いので一般的に原価法は使えないとされています。