35歳以降の外資転職で注意するべきこと

「初めての外資転職は35歳までにすること」、これはよく聞くアドバイスですが、その理由は何でしょうか。

外資で働く人の多くは、35歳までにマネジメントを経験し、そこから先の10年がマネジメントとしての実績を積む大切な時期になります。よって、外資の企業カルチャーを理解し、会社に貢献するための準備を積むのは、多くの人がマネジメントのキャリアに踏み出す35歳までの間に済ませておくことが理想的です。

では、すでに35歳以上の人が外資に転職する際に注意すべきことは何でしょうか。以下にそのポイントをいくつかご紹介します。

プレイングマネジャーとして会社に貢献

外資の場合、35歳以上のビジネスパーソンが企業に採用される時は、管理職としての採用であることが多く、採用のための募集要件のハードルも高くなっています。プレーヤーとしての実績、そして多少なりともマネジメント経験があることをアピールする人が増えてくるのです。

35歳以上になってから外資に転身し要とする人の場合、上司・部下としての関係でマネジメントをした経験はないものの、先輩社員として後輩の模範となり、様々な指導を日常的に行ってきた経験を持ちあわせている人は少なくないことでしょう。これは実質的なプレイングマネジャーと言ってもよく、外資に求められる「部下の管理だけではない、自分も得点できるマネジャー」として、むしろ好まれる可能性もあります。

外資の場合、全体的に管理職の年齢は若いですし、組織自体も小規模の会社が多いものです。また基本的に年功序列の発想がありませんので、いかにリーダーとしてふるまえるかどうか、その資質が高いと周囲が認めるかどうか、ようは具体的に会社に貢献していることが大事であり、それが出世の条件となります。

ダイバーシティに気を遣うことが大事

もうひとつ、35歳以降で外資に転職する際に気をつけてほしいことがあります。それは組織のダイバーシティ（多様化）への配慮をすることです。具体的には、外資の職場には日本人以外にも外国人や女性が多く、年功序列もあまりないため、年下や異性の上司もたくさんいます。また、障害を持つ人も同じ職場にいることも多く、言わばいろいろな価値観や経歴を持つ人達が同じ職場で一緒に仕事をしています。こうした多様性は、日本企業の職場では、まだ珍しいことかもしれません。

外資で働くということは、こうした異なる立場、価値観、生活リズム等を持つ人たちが、気持ちよく一緒に働く職場を作る必要があり、同一性よりも多様性が優先されます。自分や過去の会社の同僚にとって常識だったことが、外資の職場では全く通用しないことがあります。まさに日本の常識が、世界の非常識であることを実感することもあるということです。

日本企業で働いている人で近い将来外資に転職したいと考えている人は、転職をする前に、まずは似たようなダイバーシティが進んでいる外部組織（たとえば国際ボランティア組織等）に加わってみるのもいいでしょう。頭で想像してみることと、実際に一緒に働いてみることは随分違いがあります。