職場の団体保険、夫婦で検討してみよう！(2ページ目)

団体保険で注意するべきことは？

職場の団体保険の場合、定年などで退職後も継続して加入できるのかどうか、必ず確認をしましょう。最近は退職後も継続できる企業が増えてきましたが、継続できない場合は、民間の保険で終身保障があるものにも並行して加入することをおすすめします（例：職場の団体医療保険：入院日額5000円、民間の終身医療保険：入院日額5000円など）。

20代～40代の方でも、将来、転職や退職をする予定の方は、退職後の加入について確認をしましょう。特に配偶者の医療保障について、退職後は継続できない、という企業もあります。その場合は、前出同様、民間の保険で終身保障がある保険への加入も検討をしてください。

退職しても団体保険を継続できるケースも

職場の団体保険によっては、その会社のためだけに独自に設定された保険もあれば、民間の保険を団体割引で加入できる、という保険もあります。そのあたりもぜひ確認をしてみましょう。ちなみにガイド平野が会社員時代に加入した民間のがん保険は、その企業に勤めている間は団体割引が適用されていましたが、退職後は、団体割引なしで個人継続をすることができました。20代のうちに加入していたため、今でも保険料がとても低く、大変助かっています。

民間保険、共済とのハイブリッド活用も！

勤め先の団体保険の最大保障額よりも保障をつけたい時期がある、ごくシンプルな医療保障しかない、といった場合には、民間の保険や共済を組み合わせる人も多くいらっしゃいます。その他、「タバコを吸わない割引が使える」「各保険会社が設定している健康割引などに該当する」という人は、民間保険会社の商品の方が職場の保険よりも都合がよい、というケースもありますので、同時に比較をすることをおすすめします。

せっかくの勤め先の制度、ぜひ活用してみましょう！

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