「わたしたちに必要な保障額はいくら?」そんな疑問を解決するツールを紹介します

「わたしたちに必要な保障額はいくら?」そんな疑問を解決するツールを紹介します

「私たちに必要な保障額はいくらなの?」そんな疑問を解決するための究極のツール「万が一のキャッシュフロー表」をご紹介します。必要保障額を計算するだけではなく、イザというときにも頼りになります。

【記事のインデックス】
夫と妻に必要な死亡保障額はいくら?……1P目
万が一のキャッシュフロー表を作ろう!……2P目
万が一のキャッシュフローから必要保障額を導く……3P目
万が一のキャッシュフローは、イザという時の人生の指針……4P目


夫と妻に必要な死亡保障額はいくら?

ガイド平野がファイナンシャルプランナーとして、ご夫婦からの相談をしていると、生命保険の加入や見直しに関する質問を多く頂きます。中でも多いのは、「私たちに必要な保障額は、いくらですか?」といったものです。万が一のことが起こった場合でも、安心して暮らしていきたい。けれども、家計にはあまり余裕はないので、できるだけムダな保険料は払いたくない、というのでしょう。

また既に保険に入っている人からは、「世間の人は、一体、どのくらいの保険に入っているのでしょうか?」とか、「一般的に○人家族の場合、どのくらいの保険に入っていればいいのでしょうか?」という、「世間では?」とか、「一般的には?」という質問が多いです。もしかしたら、「世間より多く保険に入ってしまっている」、あるいは、「世間より少ないのでは……」というように、自身が加入している保険が必要保障額を満たしているのか、多すぎるのか、確信が持てない、ということなのかもしれません。

ファイナンシャルプランナーとして、「4人家族の場合に必要な保障額は、○○万円!」というように、明快に回答することができれば良いのですが、それがなかなか難しいのが実情です。4人家族といっても、収入や資産状況も、暮らしぶりも異なるし、子どもの教育方針など、将来に予定される支出も異なります。また、万が一のことがあった場合でも、安心して暮らしたい、といった時に、安心して暮らしていくために必要と思う金額も、人それぞれです。


死亡保障は、「遺された遺族が安心して暮らせるお金はいくらか?」で考える

必要保障額を求める考え方の一つとして、「もし、家計を支えている人に万が一のことがあった場合、残された家族が貯蓄の尽きることなく、安心して暮らしていくためには、いくらお金が必要か」です。子どもがいる人は、末子が成人(または大学卒業)するまでの期間、遺族に必要な生活費や教育費等を考えます。そして、子どもが自立した後、配偶者が暮らしていくための費用について考えます。配偶者が何歳まで生きられるかは誰にも予想できませんが、「平均余命表」を使って、大まかな目安とします。
●「日本人の平均余命 平成22年簡易生命表」(厚生労働省)

「必要保障額の算出イメージ」(FPオフィス Life&Financial Clinic 平野直子作成)

「必要保障額の算出イメージ」(FPオフィス Life&Financial Clinic 平野直子作成)


1か月あたりの生活費が、何十年分ともなると相当な金額になりますし、教育費やその他の費用を合計すると、気が遠くなるような金額になりますが、その全てを保険で賄う必要はありません。遺族年金などの公的な保障、死亡退職金などの企業からの保障も充当できます。また、配偶者が働いて得た収入や預貯金などで遺族の暮らしを支えることができます。それでもまだ足りない部分を生命保険で補う、と考えましょう。

>>頭では理解できるけど、実際に必要保障額を求めるには?