教育費

教育費はコツコツ貯めよう!

都会から地方へ、地方から東京へ、日本から海外へ。転勤には色々なケースが想定されます。転勤に伴って生活環境は当然変化しますが、地域によって教育事情も様々だということも知っておきましょう。さらに、転勤によって、将来の教育資金に影響が出るケースもあります。考えておきたいポイントをご紹介します。


 

転勤による子供の進路変更の可能性

2月は受験シーズン、中学受験に向かう親子連れの姿をよく見かけますね。東京は、私立の学校がたくさんあり、受験をされる方も多くいらっしゃいますが、地方では公立の小学校、中学校に通うのがベーシックな考え方のようです。私立に行くか、公立に行くかで教育資金の準備にも大きな差が生まれます。

実は、わが家は子ども達が小学校の高学年の時、思わぬ転勤で、地方から東京に移りました。地方では高校までは公立に進むというケースが多いため、学資保険で準備していたのは大学の学費のみ。しかし東京に移り住み、突然、中学受験をするという選択肢が浮上してきたのです。

中学受験をするためには、まず塾に通わせるのが一般的。中学の入学金や授業料も必要です。それらを負担しながら、大学の費用を作っていく必要があるのです。地方と比べて物価の高い都会の生活の中で、これまでより多くの貯蓄をしていく必要性がでてきたわけです。

この様に大きなお金を準備しなくてはならない教育資金。転勤に伴い進路の変更の可能性もあるということも念頭に入れて、転勤の可能性のあるご家庭は、教育資金をできるだけ多く準備しておくといいと思います。学資保険に入っただけで安心せず、預貯金としても教育費を貯めていきましょう。そのためにはなるべく早く教育費の準備をスタートすることです。また、今後のポイントとしては、インフレも考慮して、貯めるだけでなく、増やしていくことも考えておかなければなりません。教育費の貯め方、増やし方については末尾でご紹介する記事を参考にしてください。

 二重生活で支出が増加する可能性

転勤の辞令が出たときまず考えるのは、父親だけ(あるいは母親だけ)単身赴任にするのかどうかということでしょう。子どもの年齢や母親の仕事の状況によって、結論を出されると思います。

単身赴任で二重生活になると、出費が増え、毎月の貯蓄額を減らさざるを得ないというケースも想定されます。

貯蓄に当てられる部分は、可処分所得(自由に使えるお金)から支出を引いた残高です。支出が増えればその分、貯蓄できる金額が少なくなります。この場合、家計の見直しをして、なるべく計画通りの教育費づくりが続けられるようにすることが大切です。

具体的には、教育費にあてるお金はまず先に取り分け、残りのお金で生活できるように支出を減らすこと。難しい場合は、パートに出るなど収入を増やすことを考えます。


いずれにしても、家族でよく話し合い、お子さんにも理解してもらいながら、教育資金を作っていきましょう。家族でお金のことを話し合うよい機会にもなりますし、子どもの進路を家族で明確にしていくことで、目標金額がより具体的になります。お金を貯めていくのは、ダイエットと同じで、ゴールを明確にすることがとても大切です。そして戦略を立てること。

教育費は必要な時が決まっていて、必要となる金額もだいたい目安を付けることができます。つまり、計画を立てやすいということです。転勤に伴うリスクも考慮して、なるべくお子さんの夢や希望をお金の面で叶えてあげられるように計画を立てたいものです。


【参考記事】
将来の学費はどう準備する? 教育資金の貯め方
教育資金の貯めワザ<積立>
教育資金の貯めワザ<学資保険>
教育資金の貯めワザ<定期預金>

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