未来のおかねを今から準備～三大資金と老後資金準備

ライフプランの中で大きな資金を必要とするライフイベントとして、子どもの教育、住宅取得、セカンドライフ（老後）が挙げられ、これらのライフイベントに必要な資金を「人生の三大資金」といいます。三大資金はどれも大きな資金が必要となりますが、必要なタイミングや準備方法には異なる特徴があります。

今回は老後資金とともに三大資金である教育資金・住宅資金について、資金計画をたてる上でのポイントや準備に向いている金融商品についてもご案内します。

＜ＩＮＤＥＸ＞
・教育資金の準備方法
・住宅資金の準備方法
・老後資金の準備方法
・三大資金の特徴と準備方法
 

教育資金の準備方法

はじめに、子どもの教育資金についてみていきましょう。教育資金は学校教育に必要な資金と塾やお稽古事など学校教育以外で必要な資金がありますが、子どもを持つ人に共通してまとまった支出が必要になるのは入学を迎える年です。小学校から高校まで入学年次である１年生の学校教育費は他の学年より高く、入学金を含む学校納付金や制服代、学用品などが高めの支出となっています。子どもが入学を迎える年齢は決まっているので、教育資金は子どもが誕生したときに必要な時期が決まる資金であるという特徴があります。

■幼稚園～高等学校までの教育費
教育資金は子どもの進路によって、必要額に差が出るという特徴もあります。以下の表は、文部科学省の調査による幼稚園から高校までの教育資金の統計値です。
表中の「学校教育費」は授業料や入学金、通学費、制服代、修学旅行費用など学校生活のために１年間で支出した金額です。「学校外活動費」は塾やお稽古事の月謝、家庭で使用する机や図書の購入費、スポーツや芸術鑑賞費などの１年間の支出額です。学校教育費は幼稚園から高校まで私立の方が高い支出額になっていますが、学校外活動費は学校教育費ほどの差がありません。

■大学の教育費
大学に進学した場合の教育費は公立・私立の違いだけでなく、専攻する学科によっても教育費に差が出ます。
国立に進学した場合は学科ごとの違いはあまり見られませんが、私立の場合は学科による差が大きく、最も高い医・歯系では年間400万円以上の支出になります。また、大学進学は、自宅を離れて下宿する場合もあります。上記の統計は学習費の統計なので、下宿した場合の生活費が含まれません。自宅を離れて下宿するときは生活費の支出も考慮しなければなりません。

■教育資金準備に適した金融商品
教育資金を準備する場合、子どもの進路を考慮し、また入学時には必要な金額が確保されているようにしなければなりません。教育資金準備として利用する人が多い商品は学資保険です。学資保険の多くは子どもの入学年齢の１年前（例：中学入学時なら12歳の誕生月）に一時金や満期金が支払われ、最近は満期を迎える時期を大学院入学時まで選択できる商品もあります。

学資保険は保険料を負担する契約者を親、被保険者を子どもとして契約し、加入時の親・子どもの年齢で保険料が異なります。親・子どもの年齢が若いほど保険料は安く、年齢によっては割高な保険料になる場合があります。これから子どもを持つ人や子どもが誕生したばかりの人に向いている準備方法といえるでしょう。

また、入学時などまとまった支出が必要な時期に合わせて満期が設定でき、満期を迎えたときに元本の支払いが確実な商品も教育資金準備に適しています。個人向け復興国債や新窓口販売国債は満期が２～10年まで選択でき、金利が定期預金よりも高めなので教育資金準備に適しているでしょう。