医療保険解約の判断基準って
医療保険は加入したら長期間継続していくのが理想ですが、環境等の変化によって解約する必要がでてくる場合もあるかと思います。医療保険の判断基準としては、以下のような状況が考えられます。- 新たに魅力的な医療保険が登場
- 契約時の給付金が定額なのに、経済環境などにより治療費が変動
- 自分で経済的備えができるようになり保険が不要に
営業担当者(保険募集人)に連絡して解約手続きをする
とりあえず担当者に相談してみよう
手続きとしては、解約する保険会社所定の用紙に記入したり、必要書類(保険会社や契約内容によって異なる)を揃えたりする必要がありますが、担当者は契約内容を把握しているので、何が必要かを適切に判断し、保険会社所定の書類を用意してもらえます。担当者によっては、解約のためにわざわざ書類を持って来てくれる場合もあります。
不備なく確実に解約手続きをしたいなら、担当者と会って面前で記入捺印等の手続きをすると良いです。また手続きに何が必要かは事前に確認しておくと良いでしょう。
なお、解約するにあたってなかなか手続きをしたがらないような非協力的な担当者がいないとは言い切れません。そのような心配がある場合は、違う方法での手続きを進めます。
コールセンターに連絡して医療保険を解約手続きをする
通販で加入した場合は、解約の手続きはコールセンター(カスタマーセンターやサービスセンターなど保険会社によって呼称は異なる)での対応が一般的です。この場合は、コールセンターのフリーダイヤルに電話して解約の意思表示をします。電話する際の注意点として、基本的に契約者本人からの電話でないと受け付けをしてもらえません。夫の保険の解約を妻が電話するのも不可です。
また解約する保険の証券番号を聞かれるので、保険証券を手元に用意してから電話した方が良いです。
営業担当者がいる場合でも、担当者へ解約の連絡をするのが煩わしいとか、担当者が誰だかわからないような場合は、コールセンター経由で解約することもできます。ただコールセンターで解約の受け付けがあると、営業担当者へ連絡が行くので、営業担当者から連絡があると困る(解約しづらくなる)場合は、コールセンターへ電話した際に「営業担当者へは連絡しないで下さい」と申し出ておけば連絡は行かないはずです。ただし受付段階では連絡が行かなくても、解約手続きが終了すれば担当者へ情報は必ず伝わります。
>>窓口やネットで医療保険の解約手続きできる場合もある