マンションの専有面積が狭くなる傾向に

バブル崩壊後、マンションの居住性は大きく上昇してきました。特に分譲マンションの専有面積は、用地価格の下落に伴い広くなる傾向が続いていました。

そうした、専有面積の拡大傾向も、用地価格上昇に伴い今後は狭くなる傾向が強まりそうです。

今年の4月発表の「首都圏新築マンション契約動向調査2005年(株式会社リクルート)」によると、2005年の首都圏新築マンション契約者の平均専有面積は、75.2m2で、過去5年で最も小さくなり、80m2以上の占める割合も2002年をピークに3年連続で減少し、2005年は、36.8%となっています。

「首都圏新築マンション契約動向調査2005年(株式会社リクルート)」購入マンションの専有面積が、狭くなる傾向にある。千葉や埼玉などの郊外エリアでも同様の傾向。


現状の用地価格の上昇傾向を踏まえると、当面は供給専有面積の縮小傾向は続くと思われます。

差の出てくる、間取りの企画力

専有面積が狭くなると、ディベロッパーの企画力に専有部分の居住性は左右されてきます。例えば、同じ70m2でも開口部が6mスパンの間取りと7mスパンの間取りでは実際の有効面積が異なる場合があります。また、リビングの開放感やポーチなどの専用スペースの有無も、居住性には大きく影響してくるでしょう。

参考例として、下に75m2前後の間取りを想定した通常スパン、ワイドスパンのプラン例を見ながら、ワイドスパンのメリットを確認しましょう。

ワイドスパン例
ワイドスパンの通常スパンの間取りイメージ


ワイドスパンのメリットとしては、
■開口部が広い為、採光面積が広く日当たりが良い。
■居室や、リビングの幅が広く使いやすい。
■廊下などの面積が少なく、その分収納スペースを確保しやすい。
■バルコニー面積も広くなり開放感がある。
■居室内の動線が短い。

などが挙げられます。間取りに関しては、ディベロッパーの企画力に大きく左右されますが、開口部の広さは、マンション用地自体にも大きく影響されます。

次のページでは、開口部の広いワイドスパンマンションは、どういう場合に供給されやすいかを紹介します。