見事内定!転職先はどう決める?

後悔しない転職先の決め方とは?

後悔しない転職先の決め方とは?

現在、転職する人の人口は増えており、なんと、年間130万人とも言われるほどです。130万人といえば、政令指定都市の規定となっている人口以上。それを超える人数が毎年転職しているわけです。

私は、今まで3500人以上のキャリアカウンセリングをしてきているのですが、その相談でも多いのが、最終的に内定をもらったときに、どこにいくべきか?という問題です。

「今の会社と内定先A」あるいは「内定先AとB」で悩むといったケースが多いようです。現状、現職の場合は、退職についての話を上司にすると、引きとめにあうケースも多々見受けられます。

引止めの理由としては、人材の採用が困難な時代ということがあるでしょう。つまり、景気がよくなってきたため、求人数が、ここ10年で最高レベルになっているのです。さらに、一人退職すると3年目未満の新卒の場合は、会社側としては、1600万円ぐらいの損失があるものです。具体的には、人材採用コスト、教育コスト、ファシリティコスト、給与、税金などがかかっています。それであれば、できる限り人材を社内に引き止めたほうが良いというわけです。

強い引きとめがあれば、転職をしようと思った個人も、より悩みやすいというものですね。
 

後悔しない転職先の決め方について

では、実際に、迷った時にはどうすればよいのでしょうか。ポイントを絞って解説します。

■ポイント1:優先順位、劣後順位をはっきりとさせること
自分にとって、絶対に譲れないものは何であるのか?この点をはっきりさせていることが重要です。転職活動スタート時期から、一貫している必要はありません。途中、変わってもいいです。しかし、最終的に譲れないものは何なのか?はっきりさせたいところ。たとえば、「年収は600万円以上」とか、「仕事内容が事業会社の経営企画」とか、譲れない条件=must条件と置くとよいでしょう。

must条件は私の経験上、2つであれば適うことが多いようです。2つ以上ある場合は、なかなか難しくなります。自分が譲れないものが、その会社に入社することで得られるという納得感があれば、そのほか多少のギャップがあっても踏ん張れるというものです。また、どの会社に入社をしたとしても、一度は、転職しなければ良かったかな・・・と頭をよぎりがちなものです。それは誰しも同じ。

しかし、数ヶ月なり一年なりたって、やっぱり転職してよかったといえる転職をしていただきたいものです。そのためには、自分の価値観をはっきりし、ぜひともとりたいこと、そして捨ててもいいことを転職活動をしながら決めていきましょう。

 ■ポイント2:一緒に働く現場の社員に、必ずあわせてもらう
社風についての確認をしておいたほうがベストです。入社後、即退社になる場合の多くが、仕事の内容やお金ではなく、人間関係や社風といったところにあります。たとえば、社長とだけ、または役員とだけ会っていて、現場の人とは顔あわせぐらいしかしていないと、その人との相性がわからないままに入社してしまうこととなります。とくに、重要なのは一緒に働く上司。その人とまったく合わない場合は、働いてもかなりつらいことになってしまいます。

「人と合わない」なんて、ビジネスパーソンとして未熟だという意見もあるかと思いますが、そうはいっても人間。合う合わないやスタンスの違いはあるものです。ピッタリということはなくても、まったくスタンスが異なり、理解を示してくれない可能性があるときは考えてみたほうがよいでしょう。採用の決定権がなく、上だけが全て決めている会社もあります。自分の人生、そこは慎重に。

■ポイント3:“言った・言わない”を避けるため、できる限り採用通知書をもらう
面接のときと仕事内容が違う。給料が違うといったことも考えられます。こうした事態は、できれば避けたいところ。よく、採用通知書をまったく(メールでも、書面でも何も)もらっていない場合があります。なかには紙やメールでどうしても出せないという会社もありますが、ほとんどの会社は言えば採用通知書で出してもらえます。

例えば入社する会社が3人、5人の会社であれば、仕事の中身は流動的になるものですが、数十人以上の会社であれば、役割は本来決まっているはず。職種にこだわりのある方などは仕事内容まで明記してもらった方がよいでしょう。

給与についても、だいたいこれぐらいは出すではなく、正確に算出して
もらうこと。このあたりをいい加減にしてしまうと、あとが大変です。また、現職の給料をいい加減に履歴書に書いている人がいるが、これは絶対にやめたほうがよいでしょう。額面で書くべきなのに手取りで書いていたり、残業について記載をしていなかったり、住宅手当を書いていない、などなど…。結局自分が損をすることになる場合が多いのです。いくら所得があ
るのか、というのは基本的なことですので、その点をしっかり数字をおさえて、履歴書に明記しておきましょう。


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