文章:石原 敬子(All About「よくわかる経済」旧ガイド)
プロ野球やJリーグの本拠地に、そのチームとは別の第三者の名前がつくケースも珍しくなくなりました。この名前をつけるには、いくらぐらい必要なのか気になりませんか?

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施設に名前をつける権利を、買う(1P目)
12億円支払って、66億円の広告効果?!(2P目)
年間数百万円から数億円までさまざま(2P目)
早くも曲がり角に?!(3P目)

施設に名前をつける権利を、買う

公園
公共施設の「名前」をお金で買うことができる?
もともと、企業がスポーツなどのイベントの冠スポンサーになることは古くからありました。最近では、スポーツ施設や公共施設、競馬のレースや公園のベンチに至るまで、企業や個人までもが名前をつけるケースが増えています。

これは、運営主体が「施設に名前をつける権利」を一定の期間販売し、スポンサーがそれを買うという契約で、命名権(ネーミングライツ)ビジネスと呼ばれます。この場合、その施設の運営主体と、その施設につけた名前の企業は全く別の企業となります。

命名権ビジネスの発祥地、アメリカの例では、イチローの所属するシアトル・マリナーズの本拠地について、地元保険会社、セーフコが20年契約で命名権を持っています。アメリカでは90年代後半にメジャーリーグで普及、その後2000年代に日本でも取り入れられるようになってきました。

しかしアメリカでは長期契約が多いのに対し、日本では2年から5年の契約が主流です。まだ日本では、「お試し」なのでしょうか。

とはいえ、一体いくらあれば、自分の名前をスタジアムにつけることができるのでしょう。その金額は、次のページで!