住宅ローン 新着記事一覧(10ページ目)

家族が集うお正月。元旦の新聞折込チラシには、住宅情報が満載。お年玉キャンペーンや福袋などのプレゼントよりも、もっとお得な体験ができるかもしれません。初詣して、箱根駅伝を観たら、家族そろって、住宅展示場へ遊びに行ってみるのもいいですね。

住宅ローン控除は税金の還付制度のため、税金をたくさん支払っている人はそれだけ多く還付される仕組みです。しかしながら、年収が高い人は税金還付の対象外となっています。その基準は3000万円なのですが、年収3000万円を超えている人でも諦めるのは早すぎます。ガイドのところへも年収3000万円を超えている人からご相談があります。その時のアドバイスをあなたにも、こっそりと教えます。

住宅ローンを借りるときに「繰上げ返済」を視野に入れて申し込む方も多いのではないでしょうか。でも「自分にできるだろうか？」と不安な声も。みんな、どうやっているのでしょうか？繰上返済のタイミングを見ていると、5つのパターンに分かれるようです。

住宅ローンを借り換えて、住宅ローン控除を受けていた銀行のローンがゼロ円となっても、住宅ローン控除は終了ではありません。適用要件を継続して満たしていれば、税金の還付は引き続き受けることができます。そこで、住宅ローン借換え後も正しく住宅ローン控除を受けるための注意点をご紹介いたします。

40代といえば、まさに働き盛り、年収も増え、多方面において責任ある立場も任される人が多い世代。人生の最盛期ともいえる40代が、住宅購入の場面において、住宅ローンについての深刻な悩みを抱えています。そう、あなただけではありません。あなたと同年代の人たちが抱える住宅ローンの悩みとはどのようなものでしょうか？40代といっても、各ご家庭によって、使える金額も生活プランも大きく違います。

年末調整は税金が戻ってくるチャンスです。会社員で住宅ローン控除が使える方なら嬉しいものです。しかし、年末調整の直前に繰り上げ返済をし、ローンの残高証明書を繰り上げ返済前のものを提出した場合はどうなるでしょうか？本来よりも多い税金の還付を受けてしまうので要注意です。

消費税が10％に引き上げられた場合に伴う消費の反動減対策として「住宅ローン減税の拡充」が、2018年12月14日に発表された「2019年度与党税制改正大綱」に盛り込まれました。さて、どのように拡充されたのでしょうか？

勤務している会社の業績が悪いと、リストラが始まったり、ボーナスがカットされてしまったり、残業代がカットされるなどの収入減となってしまいます。そこで、このような状況において、家賃の安い賃貸住宅への引越しを検討する上での考え方について、整理していきましょう。

住宅借入金等特別控除つまり、住宅ローン控除は、控除1年目は自分で確定申告で行わなければならず、控除2年目から会社の年末調整でOKです。控除2年目以降に、引っ越しや転勤などにより、購入した家に住まなくなった、また住宅ローンの繰り上げ返済をして、返済の総期間が10年以下になったなど、この住宅ローン控除の適用条件を満たさなくなった場合には、どうすればいいのでしょうか。

住宅ローンが払えなくなる状態に陥ってしまったということは、生活が厳しく大変かと思います。でも、「住宅ローンを払い続けること・返し続けること」が人生のすべてではありません。ある著名なタレントさんが「生きているだけで丸儲け」という言葉が好きで、愛娘の名前を「いまる」にしたというのは有名な話です。住宅ローンが払えない状態は破たんではありません。まだまだ、対策はあります。