住宅購入の費用・税金 人気記事ランキング （2ページ目）

共有名義と共有持分については、正しく理解しておくことが欠かせません。住宅購入資金を夫婦や親子で出し合う場合に、考えなければならない名義と持分のポイントを、〔前編〕と〔後編〕の2回に分けて解説します。（2017年改訂版、初出：2006年9月）

仲介手数料は売買契約にかかる諸費用のうちで多くを占めるため、その基本的な仕組みをよく理解しておきたいものです。意外と知られていない部分も多いため、仲介手数料の基礎知識を学んでおきましょう。（2017年改訂版、初出：2006年7月）

消費税の増税に対しては、緩和策があります。マイホームの場合は、住宅ローン減税の拡充と給付金で増税の影響を緩和する仕組みになっています。「すまい給付金」については、その内容を既に紹介していますが、ここでは給付金が交付される条件について詳しく見ていきましょう。まず、新築住宅の給付要件についてです。

確定申告の準備は万全ですか？ 住宅ローン減税の申告時、連帯債務者がいる場合には「計算明細書」とその「付表」の提出が必要です。本コラムでは連帯債務者がいる場合の記入方法を詳しくご紹介します。

最大400万円（2017年入居）もの税金が還付される「住宅ローン控除（減税）」。しかし、中には“うっかり”確定申告をし忘れた人もいるのでは……。しかし、ご安心ください。５年間さかのぼって請求できます。

消費税増税の緩和策として登場した「すまい給付金」ですが、給付要件に該当しなければ交付してもらえません。わかりにくいのが、住宅の条件です。前回の「新築住宅編」に引き続き、今回は「中古住宅編」をまとめてみました。

住宅を購入したり建てたりするときには、売買代金や請負代金以外にさまざまな諸費用が必要となります。いろいろな場面で想定される諸費用をできるかぎり網羅しましたので、資金計画を立てるときや契約内容を確認するときには、こちらを参考にしてください。（2017年改訂版、初出：2006年8月）

住宅を購入する際にはさまざまな場面で消費税が課税されます。物件価格に含まれる分だけでなく、どのような費用に消費税がかかるのか、その仕組みをよく知っておくことが欠かせません。（2017年改訂版、初出：2005年7月）

住宅ローン控除は10年間にわたり最大400万円（長期優良住宅などは最大500万円）の所得税などを軽減できる制度で、これが使えるかどうかは大きな違いになります。それでは住宅ローン控除が使えないのはいったいどんなときでしょうか。

毎年の支払いが必要となる固定資産税と都市計画税ですが、マンションや一戸建て住宅を購入したら「実際にいくらかかるのか」が気になることでしょう。土地と家屋の評価方法のあらましとともに、いくつかの試算をしてみました。（2017年改訂版、初出：2005年11月）