貯蓄 新着記事一覧(98ページ目)

総務省が公表した2014年の家計調査報告「貯蓄・負債編」2人以上世帯によれば、1世帯が保有する金融資産額は2年連続で過去最高を更新しました。株高により有価証券が増えたのは理解できるものの、定期預金や普通預金の増加率は株式や債券を上回っているのです。どんな状況なのか詳しく見て行くことにしましょう。

2015年3月18日に日本銀行から「資金循環統計」が発表されました。前年同期比の増加は17四半期連続となり、2014年12月末の家計の金融資産の総額は1694兆円となっています。昨年末時点の家計の金融資産の内訳を見ていくことにしましょう。

前回は支出や収入の状況を見ていきました。今回の記事では、世帯主の年齢別階級、単身世帯や高齢者世帯などのほか、2人以上世帯の2014年の家計消費の特徴などを見て行くことにしましょう。結論から言えば、どの世帯も実質では家計に厳しい1年間だったようです。

よその家の家計収支は気になっても、なかなか知る機会はないものですよね。今回は国が調査している家計に関する調査報告から、家計の動向を見てみましょう。2014年は、家計にとって厳しい1年だったといえそうです。

クレジットカードのWEB明細を利用している方は多いでしょう。でも、毎月サイトにアクセスするのはちょっと面倒で…あまり見ていないという人もいるのでは？　実は、クレジットカード会社のサイトはオトクの宝庫。貯まる人の多くが、カード会社のHPをチェックしているんですよ。

人生の3大資金――老後資金・教育資金・住宅取得資金――は、いったいどのくらい必要なのでしょうか。様々な調査結果を基に目安額を考えました。

平成25年の平均給与は前年（平成24年）に比べ1.4％増加しました。これは、給与や手当の伸びというより賞与の大幅な増加の影響です。平成25年の給与では「賃金と賞与、正規と非正規、男性と女性」の格差が拡大していることが分かりました。今後どのような形でこの格差は解消されていくのでしょうか。

明治安田生活福祉研究所の調査によると、30歳代の未婚女性の約66％が結婚相手に年収400万円以上を求めています。条件を満たすのは40歳～59歳、事業規模や学歴によっては35歳以降、の正社員です。現在は正社員であっても、非正社員になる可能性は誰にでもあります。漠然とした不安を持つ前に、正社員と非正社員との年収格差の実態を知りましょう。

家計管理、貯蓄、資産運用などには、共通の正解がありません。よその家庭がどんな事を行っているのか気になるところです。そこで、内閣府が公表している「消費動向調査」から、暮らし向き、収入の増え方などの動向をチェックしてみましょう。

日本人は「貯蓄好き」というのが定説になっていますが、その考えを改めなければいけない時期が来たのかもしれません。内閣府が公表した2013年度の「国民経済計算」の確報値によれば、所得のうちどれだけを貯金に回したかを示す家計貯蓄率が初のマイナスになったからです。詳しく見ていくことにしましょう。