産婦人科医 / 女性の病気ガイド清水 なほみ

少子化に拍車がかかっていっている理由とは何でしょうか？ 多因子が複雑に関係していると考えられますが、そもそも日本は「産み育てやすい国なのか」という視点で振り返ってみると、少子化改善のヒントが見えてくるかもしれません。

【産婦人科医が解説】新型出生前診断で何がわかるのか、検査の対象はどうなっているのかなどを解説。検査を受ける前にしておいた方がいい準備と、必要な心構えについてもお伝えします。

【産婦人科医が解説】妊娠前から計画的にシングルマザーになることを選択して未婚で出産した人を「選択的シングルマザー」と呼びます。この形を選んで子育てすることのメリットとデメリット、未婚で子どもをもうけるにはどういった方法がとられるのか、また子どもの「出自を知る権利」への配慮など選択的シングルマザーに関する情報をお伝えします。

【産婦人科医が解説】不妊治療にタイムリミットはあるのでしょうか。「何歳まで妊娠が可能か」については個人差が大きく、また、あくまで「自分の卵子で」妊娠する場合の確率ですが、統計学的にみて妊娠率が「ほぼゼロ」になるタイミングは存在します。生物学的なリミットについて把握したうえで、自分にとっての「妊娠・出産」の位置づけを考えたライフプランを構築していくことが重要です。

最新の人口動態統計によると、第一子出生時の平均年齢は母親30.7歳、父親32.8歳です。現代は晩婚化・晩産化の時代ですが、一方で「妊娠する力」は男女ともに加齢に影響されるということは変わりません。妊娠および出産の「適齢期」はいつかと悩まれる方も多いようですが、リミットを早い段階から意識したうえで、自分らしいライフプランを考えることが重要です。

【産婦人科医が解説】未成年者の体重減少性無月経や妊娠相談件数の増加など、新型コロナによる生活の変化は子どもたちの心身にも弊害を与えました。妊娠や性に関する相談件数の増加、また近年増加傾向にある子どもに対する性犯罪を防ぐために、周りの大人が知っておくべきや心がけるべきことは何でしょうか。万が一性被害に遭ってしまったような場合も含め、解説します。

【産婦人科医が解説】新型コロナウイルス感染症の影響で、妊娠・出産を控えている方も少なくないようです。産婦人科領域は「積極的な不妊治療は控える」方針から、「不妊治療を控える必要はない」という見解に移行していますが、実質的な「妊娠控え」傾向は現場でも見られます。ウィズ・コロナの今、「最適な産み時」はどう考えていけばよいのでしょうか。

20歳未満の中絶率は約6割というデータがあり、早い段階での正しい性の知識の普及や、安全で簡便な避妊方法の確立は急務といえます。20歳未満の中絶の「割合」は高いのですが、実は「件数」はここ数年ずっと減少傾向です。地道な性教育とピルの普及による効果がゆっくりと表れているのでしょうか。若者の草食化に関する調査データとの関係も気になるところです。

厚生労働省の人口動態統計によると、令和元年の出生数は86万5234人で過去最少を更新しています。そんな中で増えているのが、母の年齢が45歳以上の第2子、第3子以上の出生数です。一方、産み終え世代ともいえる、同じ40代後半では、中絶を選択する人が多いことも見逃せません。

厚生労働省の平成30年人口動態統計によると、出生数は91万8400人で過去最少を更新しました。一方、母の年齢（5歳階級）別でみると、15～44歳の各階級では前年より出生数が減少しているものの、45～49歳及び50歳以上では増加しています。その背景には不妊治療や周産期医療の技術の進歩が考えられます。