住宅にまつわるお金ガイド村元 正明

アメリカでは一般的な住宅ローンに関する保険（住宅ローン信用保険：Mortgage Insurance = MI）の取扱が日本の一部の金融機関でもスタートしています。その保険はどのような内容であるか解説します。

住宅ローン減税は平成19年、20年とも控除期間を10年または15年のいずれから選択する必要があります。まずは、住宅ローン減税の要件や減税額などの仕組みを理解しましょう。

購入したい物件がみつかると、まずは申込証拠金と手付金の支払いをする必要があります。通常、その費用は数百万円になります。申込証拠金と手付金はどのような費用なのか解説します。

今更、親から資金援助を受けることに抵抗を持つ人が多いかもしれませんが、物件価格や金利が上昇局面の今は1度検討する価値が十分にあります。前回に続き、マイホーム購入時の親からの援助金について解説します。

今更、親から資金援助を受けることに抵抗を持つ人が多いかもしれませんが、物件価格や金利が上昇局面の今は1度検討する価値が十分にあります。数回に分けて、マイホーム購入時の親からの援助金について解説します。

マイホームを購入すると毎年4月頃に固定資産税と都市計画税の納付書が送られてきて、期限までに納付する必要があります。今回はマイホームを保有している間に発生する税金について解説します。

マイホームを購入したときに、ほとんどの人が火災保険に加入します。しかし、火災保険は地震が発生したときの火災や災害による損害は補償していません。今回は、地震保険の内容とその保険料について解説します。

住宅を購入するとき、火災保険に加入して十数万円～数十万円の保険料を支払います。しかし、補償内容を十分に理解していない人も多く見受けられます。そこで今回は火災保険を選ぶときの注意点について解説します。

平成19年度の与党税制改正大綱が12月14日に発表され、住宅ローン減税の適用期間の選択制が新たに創設されました。今回は平成19年以降の住宅ローン減税について解説します。対象の方は必ず確認してください。

マイホームを買うときに、一番かかるお金は住宅ローンの利息です。利息は金利で決まります。そこで皆さんの関心がとても高い住宅ローン金利に関するテーマを取り上げます。