投資信託ガイド鈴木 雅光

個人型DC（iDeCo）は、基本的に老後の生活費を確保するためのツールですが、別な観点から見ると、人生のリスクヘッジにもなるという特性を兼ね備えています。それはどういうものなのか、簡単に説明していきましょう。

安定したお給料と、民間企業に比べて多いと言われている退職金。定年延長と定年後も働ける場の確保。公務員になれれば一生安泰ということで、現役時代の資産形成に関心が薄い人もいるようですが、現実はそう甘くありません。

「投資信託は長期で保有しましょう」と、投資信託の本などには書かれています。確かにその通りです。でも、実態はどうでしょうか。長期で保有できる投資信託がどのくらいあるのかを調べてみました。

知人が50歳で失職しました。大手メーカーに勤務していた彼は、まさか定年まで10年も時間を残して仕事を失うことになるとは思ってもいなかったようですが、幾ばくかの退職金は入ったようで、それを元手に株式投資をしようと考えています。これ、とても危険です。

毎年行われる年末調整。個人型DCに加入して払い込んだ掛金は、全額が所得控除の対象になります。が、還付金を飲食などの消費に使ったりしていませんか？それではせっかくの節税メリットを活かしていないのと同じになってしまいます。

50代半ばでまもなく定年。老後の蓄えを有利にするため、確定拠出年金を利用してみようと思った方。もう手遅れです。さあ、どうしますか。

50代で貯蓄ゼロ世帯に当てはまる方は、親の財産が最終的な埋蔵金になるという話ですが、そのためには相続という問題をクリアしなければなりません。

老後生活に不安を抱いている50代の御同輩は少なくありません。なぜ不安なのか。恐らく、老後の生活がイメージできないからでしょう。そこで、あくまでも平均値ではありますが、公的なデータを用いて、老後の生活についてイメージしてみたいと思います。

日本経済団体連合会発表の「2016年9月度　退職金・年金に関する実態調査結果」によると、回答企業数は283社。大学を卒業してすぐに就職し、60歳まで勤めた総合職の平均的な退職金額は、2374万2000円でした。

50代で貯蓄ゼロの家庭が全体の30％程度を占めると言われています。それでも50歳から一所懸命にお金を積み立て、運用するという手もありますが、その前に、自分が持っている（かもしれない）埋蔵金を探してみては、いかがでしょうか。