平均貯蓄額などの気になるデータ(3ページ目)

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（2017年）」（2人以上世帯）のデータを見ると、世帯の金融資産の平均値は1151万円。3割強の世帯が「貯蓄ゼロ」という実態も見られます。同データから、「豊かさ」についても考えてみましょう。

消費増税、社会保障費も上昇するなか、家計管理にどのような変化が起きているのでしょうか。総務省が発表した『家計調査　家計収支編　令和2年』から年代別に見ていきましょう。収入、支出、貯蓄額など、参考にしてください。

賃金が思うように増えないなか、二人以上世帯の貯蓄額は、昨年より増加。その一方で、貯蓄ゼロ世帯は昨年同様、3割を超えるなど、持つ者と持たざる者の差が開いているようです。具体的な数値で見ていきましょう。

四半期ごとに公表されている家計の金融資産残高は、2017年9月末で1845兆円になりました。株高を背景に株式や投資信託の残高が大幅に増加したことがその要因です。その一方、現預金の伸び率も過去最高だったようです。その内容を詳しく見ていくことにしましょう。

2017年11月10日に金融広報中央委員会が「家計の金融行動に関する世論調査」の2017年版を公表しました。単身世帯の金融資産保有額の平均額は942万円と前年と比較して120万円の増加、2人以上世帯より47万円も増やしているのです。また、金融資産を保有していない世帯も前年と比較して1.7ポイントの減少とやはり２人以上世帯と正反対です。その内容を詳しく見ていきましょう。

2017年11月10日に金融広報中央委員会が「家計の金融行動に関する世論調査」を公表しました。2人以上世帯の金融資産保有額の平均額は1151万円と前年と比較して73万円の増加となりました。一方、金融資産を保有していない世帯は前年と比較して0.3ポイント増え31.2％となりました。格差が一段と広がったようですが、その内容を詳しく見ていきましょう。

日本銀行が公表した資金循環統計（速報値）によると、2017年3月末の家計の金融資産は1809兆円と1年前と比較して2.7％増加しました。現金・預金の増加、円安・株高を受けた株式や投資信託などの評価額が上昇したことがその要因です。その内容を詳しく見ていくことにしましょう。

総務省の「家計調査報告」（2017年調査）から、実際の貯蓄事情を紐解くと、必ずしも年収が高いから貯蓄が多いとは言えないことが見えてきます。年収による平均貯蓄額をみていきましょう。

総務省の「家計調査報告（貯蓄・負債編）」によると、2017年の平均貯蓄額は1812万円（二人以上の世帯）と昨年から8万円減少したものの、この平均貯蓄額は、生活実感とかけ離れているととらえる人も少なくありません。ニュース的な数字だけではなく、発表されたデータから真実に迫ってみました。

毎年5月に発表される総務省『家計調査』。2016年の調査に基づく家計はどうだったのでしょうか？気になる貯蓄額をみていくことにしましょう。また、2018年に発表された平均貯蓄額についての調査結果についても冒頭にリンクを追記しました。【2018年5月21日追記】