プロが提案！住まいのヒント(6ページ目)

以前はマンション敷地内の駐車場に空きがあるかどうかが売買を左右することもありました。駐車場を使えることが大きなプラス要因だったのです。しかし、都市部では社会環境が変わり、空きのあることがマイナスになるケースも生まれているようです。（2017年改訂版、初出：2016年11月）

住宅を選ぶ際の動機や決め手は一人ひとり違いますが、その内容がいつまでも保証されるとはかぎりません。想定外の事態を少しでも防ぐためには、購入動機などを相手へ明確に伝えておくことも大切です。（2017年改訂版、初出：2016年11月）

大地震による被害は、次に日本のどこで起きてもおかしくなく、地震の発生確率に関する表示方法も改められることになりました。しかし、住宅の耐震改修などの対策はなかなか進んでいないようです。

分譲マンションでは毎月の管理費を負担しなければなりませんが、その金額が適正かどうかの判断は難しいでしょう。必ずしも維持管理に必要な経費や管理員の人件費だけで設定されているわけではないようです。

あのジャーナリスト津田大介さんが、なんと住宅について語る！ というのでセミナーに行ってきました。主催は住宅診断などの不動産サービスを行っている「さくら事務所」、テーマは「直面する２つの老い～マンション管理組合が問われる策」についてです。

選挙カーから放たれる大音量の候補者名連呼。生活環境を破壊するような行為に苦情も多いようです。普段とは異なるレベルの騒音のため、音の伝わり方が違うこともあるでしょう。

物件周辺の様子は朝夕、昼間、夜間、平日、休日などでかなり変わることもあります。とくに通勤時間帯の渋滞や「開かずの踏切」は影響が大きいため、購入を決めようとする物件では、できるかぎり朝夕にも現地を確認するようにしましょう。（2017年改訂版、初出：2016年10月）

新築マンションの建設をめぐって反対運動が起こされる場合があります。もちろん真摯な反対運動もあるのですが、必ずしもそうではないことも。いったいどのようなケースでしょうか。（2017年改訂版、初出：2016年10月）

全国の市町村で「ハザードマップ（災害予測地図）」の整備が進められています。住宅を選ぶときにはこのハザードマップを十分に活用し、自分が住む地域、土地のリスクを理解しておくようにしましょう。

以前、住宅の「火災保険料の取りすぎ問題」が大きく報じられたことがありました。損保各社は再発防止に取り組んでいるでしょうが、当時よりも保険料の体系は複雑化し、取りすぎがあっても分かりづらくなっているため、契約者自身もよく確認することが欠かせません。