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【IT資格トレンドVol.1】グローバル時代の注目! 国際化が進む日本製のIT資格

今後、海外でも威力を発揮しそうな日本製IT資格の国際化動向について解説します。

執筆者:克元 亮



初級システムアドミニストレータをはじめ、ビジネスパーソンに人気の情報処理技術者試験。代表的なベンダー資格のOracleマスター。これら日本製のIT資格にちょっとした変化が起きています。

今まで、多くのIT資格制度が国によってまちまちでしたが、これから国際化が進み、様々な国で威力を発揮できるようになりそうなんです。今回はその詳細についてお話いたします。


■情報処理技術者試験の国際化

情報処理技術者試験は、近年、試験の国際化が図られています。経済産業省からの発表では、
『アジア諸国からの人材育成・認定に関する協力要請に積極的に応え試験ノウハウの提供や試験制度の相互認証を進めていくとともに、欧米の主要なIT人材能力評価制度との相互認証などを通じて試験制度の国際化を図り、IT人材はもとより、IT人材を採用若しくは育成する機関にとっても一層魅力ある能力認定制度とする』

簡単に言うと、
国内のIT促進の一端を担ってきた日本の情報処理技術者試験が、アジア諸国から評価され相互認証という形で、アジア諸国で取り入れられつつあるのです。一方で、欧米のIT人材能力評価制度との相互認証により、日本より5年はIT化が進んでいると言われる欧米に追いつける人材を育成をしていこう、ということなんですね。

これにしたがい、現在、日本の情報処理技術者の各試験は、インド、シンガポール、韓国、中国、フィリピン、タイ、ベトナムの7か国と協定が結ばれ、資格の相互認証が始まっています。例えば、中国や韓国とは以下のようなことが進んでおります。

・中国
信息産業部が実施する国家レベルのコンピューターソフト分野の専門テスト、コンピューターソフト専門技術レベル試験のプログラマー試験/初級プログラマー試験と、相互認証。
・韓国
労働部管轄の韓国産業人力公団が実施する情報処理技師の資格と、相互認証。

相互認証を受けた外国のエンジニアは、日本の入国規制の緩和措置により、日本への入国がしやすくなります。一方、日本のエンジニアも、外国の資格を取得しなくても、相互認証によりスキルを認められることになります。

相互に、お互いの国で働きやすいシステム作りが進んでいるようですね。

■ベンダー資格のグローバル対応

代表的なベンダー資格であるOracleマスターは、これまで日本オラクル独自の資格でした。今年の10月に、世界統一化のため改定されています。たとえば、OraclePlatinumの試験に合格すると、グローバル資格Oracle Certified Masterに自動的に認定されます。

これには、資格のメリットを上げることで受験者が増え、結果として製品のシェア拡大につながるというベンダー側の意図が見え隠れしています。しかし、受験する側にとっても、海外でも通用し活躍の場が広がる点でメリットがあるといえるでしょう。

■国際化でどうなる?

ボーダレス・グローバルな時代になり、企業活動が国内にとどまらず国際的になってきているのは毎日のニュースから読み取ることができると思います。また、自動車や金融機関などでは、外資系企業の参入や提携がどんどん増えています。そんな環境下で、威力を発揮するのが国際的に認められる資格なのです。

周知のとおりこれまで、多くの資格制度は国によってまちまちでした。しかし、国際化が進んでくると、それでは不都合がでてきます。今後、国内資格と海外の資格の相互認証や、世界統一化が、より一層進むと思われます。日本のIT資格が海外の企業に対して使える営業の武器となるのも、それほど遠い先ではないでしょう。

特に、今後、国の政策として、アジアのみならず欧米へも積極的な国際化が図られる各情報処理技術者試験は要チェック!です。

*IT関連の資格関連リンク*
情報処理技術者
Oracleマスター
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。

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