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何歳まで生きる? 高齢者が感じる老後資産への不安と資金準備の実態

「人生100年時代」は長寿という喜びがある一方、「自分は何歳まで生きるのだろうか?」「お金は足りるのか?」などの長生きリスクの不安も感じます。​​​​​​​今回は、高齢者が感じている老後資産への不安と、それにどう備えているのかを紹介します。また、具体的に老後資産の備え方について考えてみましょう。

舟本 美子

執筆者:舟本 美子

おひとりさまのお金・ペットのお金ガイド

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日本人の平均寿命は年々延び続けており、厚生労働省の「令和5年簡易生命表」によると、男性の平均寿命は81.09歳、女性は87.14歳に達しています。

「人生100年時代」は長寿という喜びがある一方、「自分は何歳まで生きるのだろうか?」「お金は足りるのか?」などの長生きリスクの不安も感じます。

今回は、高齢者が感じている老後資産への不安と、それにどう備えているのかを紹介します。また、具体的に老後資産の備え方について考えてみましょう。何歳まで生きる?高齢者が感じる老後資産への不安とは

何歳まで生きる? 高齢者が感じる老後資産への不安とは

高齢者が考える「自分は何歳まで生きるのか?」

公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」において、高齢者に対して何歳まで生きると思うかについて尋ねており、その結果は、以下のとおりです。
●何歳まで生きると思うか
 
参照:公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」

参照:公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」

70歳代と答えた人が「7.0%」、80歳代と答えた人が「48.5%」、90歳代と答えた人が「28.1%」、100歳以上と答えた人は「6.0%」となっています。また、何歳まで生きると思うかについての平均年齢は86.2歳です。

年齢別にみると、60歳代・70歳代の層では、80歳代まで生きると答えた人が約半数を占めています。また、80歳代以上になると、90歳代まで生きると答える人の割合が4~6割と高くなっています。

●老後資産に不安はあるか?
次は老後資産について不安を感じるかどうかの調査です。
参照:公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」

参照:公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」

画像より、「不安感がある」と答えた人が60.6%、「不安感がない」と答えた人が37.7%となっています。

年齢別にみると、「不安感がある」は60~69歳の層で約7割と高くなっていますが、70歳以上になると、不安と感じる割合は徐々に低くなり、85歳以上は約4割まで抑えられます。一方、「不安感がない」は、年齢が高くなるほど割合が増え、85歳以上の層になると5割を超えるまでになります。

老後資産はどんな金融商品で準備しているの?

同調査では、さらに高齢者は老後資産をどんな金融商品で準備しているのかについても尋ねています。その結果は、画像とおりです。
参照:公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」

参照:公益財団法人生命保険文化センターが行った「2023年度ライフマネジメントに関する高年齢層の意識調査」

上位5つを以下に挙げます。(複数回答)

・1位:預貯金「70.5%」
・2位:生命保険(個人年金・終身保険)「51.2%」
・3位:NISA(少額投資非課税制度)「13.5%」
・4位:不動産の売却や賃貸「9.3%」
・5位:NISA・iDeCo以外の株式・債券等の有価証券「9.1%」

老後資産に対しては、預貯金、生命保険(個人年金・終身保険)で備えるというのが多くの人の考えのようです。

年齢別にみると、「預貯金」の割合は、60歳以上のどの年代層でも約7割を占めています。また、「準備していない」と答えた人は、80~84歳の層が約2割で、最も高くなっています。

老後資産を準備するために、早くから心がけておきたいこと

老後資産を備えるための具体的な方法として、以下の3つが考えられます。働いているうちに、できるだけ早く老後のことは考えておくといいでしょう。

●その1:計画的な資金繰りと長期の生活設計
人生100年時代と言われていますが、調査の結果からは、60歳代の方々の多くは寿命が80歳代ぐらいと思っている方が多いように感じます。準備した老後資金をせいぜい80歳ぐらいまでもたせればよいと思っていると、老後資金が枯渇してしまうかもしれません。

そうならないためには、計画的な資金繰りが不可欠といえます。できるだけ早いうちから長期的な生活設計を立て、毎月の生活費や医療費、娯楽費などの各費目に予算を設定しましょう。また、年払いの保険料、家電の買い替え費用、旅行代、冠婚葬祭費用などの臨時出費についても年間どのくらい必要かを洗い出し、必要以上の支出をしないよう注意しましょう。

●その2:新NISAなどによる資産運用を検討する
調査結果によると、高齢者の約7割が預貯金を老後資産の準備手段として利用しています。しかし、物価が持続的に上昇するインフレになった場合、同じ金額で買えるものの量が減るため、お金の価値が実質的に下がります。預貯金は安全で確実な方法ですが、インフレ時には、現金や預金の実質的な価値が下がるため、貯蓄が目減りするリスクがあります。

そのような場合に対応するため、新NISAの非課税枠を活用した資産運用を少額から検討してみてはいかがでしょうか。投資は元本割れする可能性もあるので、「長期」「積み立て」「分散」を意識して無理のない範囲で取り組みましょう。

●その3:働けるだけ働くことでの収入確保する
平均寿命が男女ともに80歳を超えるとされる現在、多くの高齢者が健康である限り、長く働きたいと考える方が増えています。老後に資金枯渇となる不安を軽くするためにも、できるだけ長く働くことが有効です。

長く働くには、今の会社で継続雇用を選ぶ、あるいは再就職先を見つけるなどの選択肢があります。その際、お金を多く稼げるからというだけで「やりたくない仕事」「キツイ仕事」をするのは、長続きしません。年齢に応じた柔軟な労働時間や、体力に配慮した職種を選びましょう。また、「興味のある仕事」「自分に合った仕事」を探すことも大切です。若いうちから、老後にどんな仕事ができそうかを考えておきましょう。

働き続けることで、資産を増やすだけでなく、生活の充実感や健康の維持にもつながるでしょう。
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