電話やチャットなどでコールセンターと相談しながら進めることもできますが、今回はファイナンシャル・プランナーでもある「自動車保険の選び方」ガイド（以下、ガイド）がサポートしながら進めることになりました。
ダイレクト自動車保険のウェブサイトで見積りを作成
ウェブサイトから手軽に申込みできるのはやっぱり便利！（イメージ）
ガイド：契約中の保険と同内容で見積りするのであれば、保険証券を用意してそれを見ながら入力していけば難しくないですよ。ダイレクト自動車保険S社のウェブサイトで実際に見積もりしてみましょう。
Aさん：ほかに用意するものはありますか？
ガイド：見積りの段階では、契約中の保険の保険証券があればほとんどの項目は入力できます。運転免許証の色は確認しておきましょう。現在の保険期間中に保険を使った事故がある場合は、現在の契約の更新案内や継続申込書も用意するとよいでしょう。
見積りボタンをクリックし、情報入力画面で指示通り情報を入力していきます。
入力するのは主に以下のような内容です。
■契約中の自動車保険について
【1】 契約中の保険会社
【2】 現在の契約の満期日
【3】 現在のノンフリート等級
【4】 現在の保険期間（1年契約かそれ以外か）
【5】 現在の事故あり係数適用期間
【6】 現在の保険期間中に保険を使った、あるいは使う予定の事故の件数と種類
（3等級ダウン事故・1等級ダウン事故・ノーカウント事故）
【1】～【5】は保険証券に記載されていますが、証券がすぐに見つからず、満期案内・更新案内・継続申込書等を見ながら入力する場合、【3】と【5】は「現在の」ではなく「継続した後の」ノンフリート等級・事故あり係数適用期間が書かれていることがありますので、注意が必要です。
【6】は、更新案内や継続申込書に記載されている情報を参考に入力するとよいでしょう。
また、等級ダウン事故が2件以上ある場合、ウェブサイトで見積りできず、コールセンターに連絡が必要な保険会社もあります。
■車について
【1】 初度登録年月（または初度検査年月）
【2】 車の型式・車名
【3】 車の使用目的（主に通勤・通学用か業務用か）
【4】 1年間の予想走行距離（または前年走行距離）
多くのダイレクト自動車保険では「3,000km以上5,000km未満」というように、各保険会社が設定した年間の走行距離区分から自分が合うものを申告し、それにより保険料が変わります。S社のように本人がこれから1年間に走行する距離を予想して申告するタイプの保険会社と、過去1年間に走行した距離を申告するタイプの保険会社があります。
どちらのタイプでも区分からの選択なので、正確に年間走行距離を把握していなくても大丈夫です。あまり見当がつかないという人でも、【4】の入力時に車の使用状況による年間走行距離の目安が表示される保険会社も多いので、それを参考にしましょう。
■記名被保険者について
【1】 記名被保険者（主に車を使用する人）と契約者の関係
【2】 生年月日
【3】 運転免許証の色
【4】 車を運転する人（補償の範囲）
【5】 車を運転する人の年齢条件
【4】の種類は「本人・配偶者限定」「家族限定」が一般的ですが、「本人限定」も選べる保険会社もありますので、必要に応じて変更しましょう。
【5】の種類は「21歳以上補償」「26歳以上補償」「35歳以上補償」「年齢を問わず補償」を含めた4区分が一般的ですが、「35歳以上」ではなく「30歳以上」であったり、「35歳以上補償」を設けず3区分としている保険会社もありますので、適切な条件を選ぶようにしましょう。
表示されるプランの補償内容確認・変更
ここまでの情報を入力すると、自動的に1～3つの標準的な補償内容とその保険料が表示される保険会社が多いようです。S社では自動的に3つのプランの見積り結果が表示されました。ガイド：表示されたプランから選ぶこともできますが、補償内容を自分で選ぶこともできます。『標準プラン』の内容を確認しながら、必要に応じて変更していきましょうか。
Aさん：契約中の内容と同じになるようにしたいのですが、特に気をつけた方がよいポイントはありますか？
ガイド：まずは保険金額ですね。相手方への補償である対人賠償・対物賠償、自分と同乗者の補償である人身傷害・搭乗者傷害、そして自分の車の補償である車両保険の金額をチェックしましょう。特に対人賠償・対物賠償は保険金額を無制限にしていることが多いと思いますし、そうすべきですね。
Aさん：人身傷害は『車内のみ補償型』と『車内＋車外補償型』が選べるのですね。
ガイド：人身傷害では契約車両に乗っている人、つまり自分や同乗者が事故により死傷した場合に、過失割合に関係なく実際の損害額に対して保険金が支払われます。補償範囲の広い『車内+車外補償型』は、記名被保険者とその家族（※）が歩行中や自転車乗車中などの自動車事故も補償しますが、保険料は高くなります。
Aさん：いまの契約は『車内のみ補償型』だったので、そのままにしておこうと思います。
ガイド：もうひとつ補償範囲で注意したいのは、車両保険です。多くの保険会社では『一般型』と『エコノミー型（車対車＋A）』があり、『エコノミー型』は補償の対象となる状況が一般型より限定されます。電柱への衝突などの単独事故や相手が不明の当て逃げ事故は補償されず、自動車同士の事故が対象のため、自転車との接触も対象外です。
Aさん：いまの契約は『一般型』なので、そのままにしておこうと思います。
ガイド：オプションの補償でも注意してほしい点があります。『弁護士費用特約』では、補償範囲が自動車事故のみのタイプと、日常生活全般の事故でも対象になるタイプがあるので、必要な範囲のものを選びましょう。
（※）「家族」とは、記名被保険者の配偶者、記名被保険者またはその配偶者の同居の親族・別居の未婚の子としている保険会社が一般的です。
補償内容の見直しはまず搭乗者傷害をチェック
Aさん：ほぼ同じ補償内容ですが、保険料は数万円くらい下がりましたね！ せっかくなので少しだけ補償内容を見直そうと思うのですが、どこがポイントでしょうか？ガイド：ひとつだけ挙げるとしたら、搭乗者傷害ですね。搭乗者傷害は、契約車両に搭乗中の人が事故により死傷した場合に、保険金が支払われます。つまり、補償の対象となる人は人身傷害と同じです。
Aさん：いまの契約では両方入っていましたが、何が違うのですか？
ガイド：人身傷害では実際の損害額が支払われるのに対して、搭乗者傷害は入通院日数や後遺障害の程度などに応じて、あらかじめ契約で決められた金額が支払われるという違いがあります。人身傷害をセットしていれば保険金額を上限に実際の損害額が補償されるため、搭乗者傷害は必ずしも必要な補償ではありません。
Aさん：それであれば、搭乗者傷害は入らなくてもよいのでしょうか。
ガイド：搭乗者傷害はあらかじめ支払額が決められているため、速やかに保険金を受け取ることができるというメリットがあります。契約車両に乗車する人が重大な事故に遭ったとき、すぐに使える貯蓄がどの程度あるか？ 突然収入減に見舞われることはないか？ を想像して、当面の費用への備えが必要かどうかで判断しましょう。
見積りに納得できたら、いよいよ申込み！
