五輪の本命銘柄とその先を狙え！

東京五輪決定で日本株は上昇基調に

2013年9月8日（日本時間）、2020年の夏期五輪開催地が東京に決定し、その後9月9日（月）の週の日本株市場は、五輪関連株の本命と目されている建設株を中心に大いに盛り上がりました。

日経平均をチャートで見ても、これまで抵抗線となっていた50日移動平均線を9月9日（月）に上へブレークしました。さらに強かったのは翌9月10日（火）で、9日（月）よりも16％出来高を増して218円上昇し、9日（月）を上回る買いが入ったことになります。力強いフォロースルーが出たことで、チャート的には上昇トレンドに入ったといえます。

業種別では、本命視されている「建設」、「土石・ガラス」の他、五輪に関係する広告やサービス業（ホテルや翻訳など）の株価が特大の大幅高となっています。その他、海運、証券、倉庫・運輸、不動産、鉄鋼などもよく上昇した業種です。

五輪関連の本命はやはり建設

9月9日の週の週間上昇率トップは、東証2部の大盛工業（1844）の＋188.9％で、これを筆頭に、五輪決定後に＋40％以上上昇した銘柄が51銘柄もあります(全市場）。これらの銘柄は、五輪決定で投資家が最も注目した銘柄ということですから、やはり今後においても主力株であり続けると思います。

業種別のランキングでは建設（16銘柄）、通信（8銘柄）、サービス（8銘柄）の3セクターが全体の約6割を占めています。このうち通信は消費税増税関連（システム更新特需）で買われている側面がありますし、サービスには、ホテルもあれば翻訳会社、医薬ベンチャーも入っていたりでバラバラなので、やはり建設が目立ちます。

短期的には少し行き過ぎではないか、短期のご祝儀相場ではないか、という気もしますが、日本の閉塞感がやる気に変わるとすれば、長期大相場の確認点にいるという考え方もできます。

すでに2013年11月よりアベノミクス相場という大相場が始まっていますが、最近は息切れて、五輪の東京開催を逃していれば（その後の消費税増税も予定されており）、冷水を浴びせかけられたところだったかもしれません。

ここに東京五輪という、長期的に気分を高揚させる出来事が起き、アベノミクス相場に2段目のフォローの風が吹いたことになります。すでに上昇第1波は終了し、これから第2波へとつながる芽が出てきました。

今後の注目ポイントは、秋の臨時国会です。ここでカジノ法案や大胆な投資減税などが出てくると、第2波がスタートすると思います。これらにリニア特需や国土強靱化政策などが加われば、建設株は引き続き強い推移になる可能性があります。

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