ポイント1:教育費など将来にかかる費用を結婚前に計画

子どもが欲しいけど教育が心配という人も多い。実際にいくらかかるかを試算してみると、対策もたてやすい

子どもが欲しいけど教育が心配という人も多い。実際にいくらかかるかを試算してみると、対策もたてやすい

結婚後のお金として一番に思い浮かぶのが、教育費などの子育ての費用。「平成22年度 子どもの学習費調査(文部科学省)」によると、幼稚園から高等学校までにかかる教育費は、すべて公立で約500万円、すべて私立では約1700万円という結果に。

高校までの教育費だけでこの金額です。子どもを育てたいと思う未婚女性にとっては、結婚後は少しでも収入が多いほうが有利と考えるのは当然です。でも、ちょっと待ってください。将来の出費ばかりを考えるのではなく、結婚前にできることはないのでしょうか?

自分が理想とする結婚後の計画を一度書き出してみましょう。何年後に第1子誕生、その何年後に第2子誕生などと書き出します。その子たちが小学校や大学に進学したときに自分たちが何歳になっているかを年表形式に書くのです。

その時、どれくらいの費用が必要になりそうかも記入しましょう。教育費は文部科学省などから平均データが公表されているので、それらを参考にします。この作業をしておくと、必要な金額と時期がわかります。一時に何百万円も必要ではないことや、大学進学などの費用は少しずつ貯めて用意すればいいことがわかります。

ポイント2:シングルの間に貯める、固定費を抑える

結婚後の生活や将来にかかる費用を予想してみれば、結婚前にできることが見えてきますよ。結婚後のマネープランを考える時に一番大切なのは、結婚生活スタート時に預貯金がいくらあるかです。0円やマイナスからのスタートと、何百万円からのスタートでは全く様子が変わってきます。

また、結婚後の生活費用も大きな影響を受けます。毎月の基本的な生活費は、結婚後に修正することは困難です。家賃が高いからといって引っ越しをすることは簡単ではありません。食費や趣味の費用なども何も考えずにお金を使っているとかなりの金額になります。結婚直後の生活レベルが今後何十年と続く生活費を決めることになります。結婚直後の生活費(特に固定費)をしっかりと抑えることも大切です。

ポイント3:共働きを積極的に考える

最後に、結婚相手の年収ばかりを気にせずに、夫婦で稼ぐという発想ももちましょう。1人で稼ぐより、2人で家計をささえるほうが断然有利になりますよ。

病気やケガ、リストラなどで急に仕事を失うかもしれません。そんな時に、収入が別にあるとないとでは大きな違いになります。共働きは最大のリスクヘッジです。

結婚や出産で退職する女性が多いですが、再就職が厳しい現実もあるようです。仕事を辞める前に、続けることは不可能か? 仕事を続けられる環境は作れるか? などを考えながら、共働きの道を探ることもいいでしょう。

未婚女性は結婚相手の年収を気にするより、夫婦でいくら稼げるかを考えるほうが現実的なのではないでしょうか?

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