時間を味方につけて、お金に働いてもらう
投資信託を使って老後資金に備えるということですが、まずは以下の情報を明確にしたうえで取り組む必要があります。1. 年齢
2. 家族構成
3. 目的
4. 年収
例えば、30歳くらいの共働き夫婦（賃貸住まい、子どもの予定なし）が退職後の資金を用意する場合と、50歳くらいの夫婦（持ち家、子どもは学生）が老後資金を用意するケースでは、おのずと取り組み方針が異なってきます。
前者はキャッシュフローのゆとりと長期の取り組みが可能と想定されますので選択の幅が広いのですが、後者はキャッシュフローがタイト、かつ短期～中期の取り組みとなりますので、極力元本を欠損させないような方針にしてゆかざるを得ないという感じです。
とりあえず、ここでは前者のパターンを元に記載いたします。
一般的に老後資金を貯める場合、3000万～4000万円を想定される方が多いと思いますが、これを30年間で取り組む場合、単純に取り組み月数で割り算すると、月々だいたい8万～11万円必要となります。
この額を単純に貯蓄することは非常に難しいため、以下の方針で「お金自体に働いてもらう」こととします。
・長期間
・複利
・ドルコスト平均法
つまり、「複利（投資信託でいえば再投資型商品）商品を、毎月一定額づつ購入する」という方針です。
また、長期間で取り組むべき投資信託の商品としましては
・株価連動型ETFのような商品
・信託報酬の低い商品（目論見書を見れば書いてあります）
であると思います。
上記方針にのっとり、過去の運用実績などと照らし合わせつつポートフォリオを組めば、毎月の投資額は8万～11万円という単純割の額からは相当落とせるのではないでしょうか。
以上、本来は細かいニーズをヒアリングして回答すべきですが、一般論として記述しました。
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また、投資信託への投資はリスクを伴います。投資に関する最終判断は、御自身の責任でお願い申し上げます。
