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老後の生活に必要な準備資金を簡単に計算する方法(2ページ目)

「老後までに、どのくらい貯金をしておけば安心か?」という質問を多くいただきます。老後に必要なお金は1億円と聞くけれど、本当に準備しなければならない金額はいくら? そこで今回は、老後までに準備しておくべきお金の目安を簡単に計算する方法を紹介します。

平野 泰嗣

執筆者:平野 泰嗣

ふたりで学ぶマネー術ガイド

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老後の生活に必要な準備資金簡易計算

あなたのご家庭の老後の必要準備資金を計算してみよう!

あなたのご家庭の老後の必要準備資金を計算してみよう!

あるご家庭で、以下のように想定して計算してみます。
夫(35歳):65歳定年、退職金2500万円、妻(35歳):専業主婦
予想年金額260万円(夫婦合計)、老後の生活費年額360万円(月額30万円)
生活費以外に支出を予定する金額として、住宅リフォームや予備費など1500万円
老後生きると考える年数を20年(夫が85歳まで)

●リタイア時の老後に必要な準備資金
=( 360万円 - 260万円 )×20年間 + 1500万円 - 2500万円
= 1000万円

■年金額の見込みを大雑把に計算する方法
老後に必要な準備資金の簡易計算では、将来の年金額の見込みを求めなければなりません。ここでは、サラリーマンの年金額を簡易に求める方法を紹介します。あくまでも目安の年金額なので、注意が必要です。

サラリーマンが加入する厚生年金は、基礎年金部分と報酬比例部分に分かれます。

●基礎年金部分
2万円 × 厚生年金加入年数(退職までの見込み勤務年数:上限40年)

※学生時代に国民年金に加入し、保険料を納めている場合は、その期間を含みます)
※平成24年度の正確な金額は78万6500円です

●報酬比例部分(年金博士:北村庄吾式)
5500円 × サラリーマン時代の平均年収の百の位(500万円の場合は5)×勤務年数

サラリーマン時代の平均年収は38歳前後の年収になることが多いので、38歳時点の年収を使用します。わからない場合は、会社の従業員の平均年収などを調べてみるのもよいでしょう。

年金額は夫婦個別に計算し、合算します。現在専業主婦の妻も、過去に働いた期間がある場合は、働いた期間の平均年収と働いた期間を用いて、報酬比例部分の計算を行います。

※実際に報酬比例部分の計算する場合は、生年月日によって乗率が異なります。また、年収が同じ場合でもボーナスの割合によって年金額が異なるケースが生じますので、大雑把な見込み計算ということでご理解ください。正しい年金額の計算は、年金事務所、年金相談センター等にお問合せください。

■老後の生活費はいくら?
老後の生活費は、ライフスタイルや生活環境によって人それぞれ異なります。老後の暮らしを具体的にイメージして毎月の生活を見積もるのが良いのですが、なかなか老後の暮らしは想像しにくいものです。そこで、老後の生活費として3つの金額がよく使われます。
●ゆとりある老後の生活:36万6000円
※生命保険文化センター「平成22年度生活保障に関する調査」
●老後の最低日常生活費:22万3000円
※生命保険文化センター「平成22年度生活保障に関する調査」
●高齢夫婦無職世帯の平均的な家計支出:26万5000円
※総務省「家計調査」(平成23年平均速報)

なお、一般的な年金暮らしの夫婦のみの世帯では、収入から支出を引いた、1ヶ月の赤字額は約6万円、年間で72万円です。

■何歳まで生きると仮定すると安心?
平成23年の簡易生命表によると、平均寿命は男性79.44歳、女性85.90歳となっています。これは、あくまでも平成23年に生まれた新生児の平均寿命です。同簡易生命表によると、65歳時点の平均余命は男性18.69年、女性23.66年となっています。つまり、男性は85歳、女性は90歳ぐらいまでは平均的に長生きできると考えられます。さらに、これは平均なので、健康な人であれば、もっと長生きできるという計算になります。

>>計算された老後に必要な資金をどう準備する?

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