もともと全国の物件をデータベース化し、一元的に検索抽出することができ、一般ユーザーへの豊富な不動産情報の提供を目的に作られたサイトですから、どれだけ多くの物件情報があるのかというのが一番必要とされるところかと思われます。しかし、当初の目論見よりオープン時の物件数は、少ないようです。
これは、このサイトへの物件情報の提供は、各不動産業者が業界4団体のシステムを通じて、それぞれ登録するようになっています。
したがってインターネット広告に興味がない、もしくはIT化が遅れている業者は、取り扱い物件を積極的に登録していないようです。
物件情報が少ない（とはいっても他の民間サイトと比べれば、断然多いのですが・・）と、豊富な物件情報の提供という本来的な目的を達することが難しくなるため、サイト自体の存在価値が薄れてしまいます。
不動産業者としては、サイトへの登録が広告としての効果があがる、すなわち一般ユーザーから反響があり、成約に結びついていくというのが実感できれば、物件情報の登録にますます力が入るでしょうし、そうなるとサイト内の物件情報は充実していくことになります。
「卵が先か鶏が先か」の議論になりそうですが、一般ユーザーにとって、より有益なサイトを作るためには、ユーザーがどんどん業者に問い合わせしていくことも大きなポイントのように思います。
もちろん、不動産業者自身が世間のIT化の大きな流れを実感し、広告効果を期待して積極的に取り組むことが大切なのでしょう。
もしくは「公共の利益に資するため」という名目で、半強制的に物件情報を登録しなければならないなんていう仕組みも模索していく必要があるのかもしれませんね。
