日本企業でも海外案件が急増
海外の仕事も増えていて、総合ファームでは、仕事の2～3割は海外が絡む案件になっています。なにも英語を使う仕事は、外国企業相手のコンサルティングだけではありません。日本企業が相手のコンサルティングでも英語は必要な案件もあるのです。日本の製造業は世界各地に支店や工場を持っていて、調達や物流はグローバルです。そのような企業をコンサルティングするとすれば、日本国内だけではなく、世界各地の現地でのオペレーションに関しても改革に関わる必要がでてきます。
「ITコンサルだから英語は必要ない？」それは間違いですよ。日本国内だけシステムを入れるのではなく、世界の拠点20箇所で統一のシステムを同時稼動するのが今の世の中です。北米、ヨーロッパ、アジアの各地でITの統合を行うのも、ITコンサルの仕事です。
このような状況があるので、まずはTOEIC700点。700点あれば、海外の仕事にも関わる可能性が増えます。そして、さらに大きな仕事ができます。そう、英語は出世に強力なツールなのです。
次のページで、外資系戦略ファームの英語力について解説します。
外資系戦略ファームの英語力は？
外資系戦略ファームでは英語の面接を必ず課すファームもあるなど、英語力は基礎能力の当然あるべきものと思われています。また日本法人のヘッドが外国人になり、組織全体の英語化が進んでいるところもあるようです。日常会話が英語化したファームだと、TOEICは最低800点以上クラスは最低で、みなさん900点くらいはあるようです。そして、前職で海外駐在経験があるとか、日常的に電話で会議をしていたなど、英語力に不自由さを感じさせないエピソードが満載です。こういったファームでは、英語が出来ない人を育てるということはありえません。
今回は、コンサルタント業界で必要な英語力と実際に使っている様子を紹介しました。転職を希望している人は、さらに英語力をつけて経験を積むなど、自ら努力して実力を示すなど積極的に取り組んでいって下さい。
