再就職に備えて会社に「推薦状」を書いてもらおう
欧米の映画などでは、求職者が、前の雇用主からもらった推薦状を持って面接に臨むシーンを見かけることがあります。とくにアメリカでは、前の雇用主からの推薦状はいわば学校における内申書か成績表のようなもので、この推薦状がないと、前の勤め先での勤務状況があまりよくなかったのではと勘ぐられこともあるとか。

日本では幸い、推薦状の有無が問題になることはありあせんが、もし、前の会社の社長や上司に推薦状を書いてもらえるのであれば、再就職に際して有利に働くことはいうまでもありません。

労働者を守る憲法ともいうべき労働基準法では、退職者が退職時に請求すれば、会社は「退職時の証明書」を交付しなければならないと定めています。この証明書に記載される内容は、原則として使用期間(勤務期間)、業務の種類(従事した業務の具体的内容)、地位(職名・資格、責任の範囲など)、賃金(1ヶ月分の総額とその内訳)、退職理由の5つです。このうち記載してほしくないものについては削除を求めることができます。

退職理由は、もし解雇であれば、その背景も含めて具体的に記載しなければなりません。そのため、リストラなどで解雇された人が、自ら解雇理由を確認するためや、素行不良などで懲戒解雇されたのではないことを第3者に証明するために、この証明書を利用する割合が高いとのことです。

前述のように、日本では雇用主に推薦状を書いてもらうことは一般的ではありません。しかし、この「退職時の証明書」に推薦の言葉を書き添えてもらうことは可能です。前の会社の社長あるいは上司から、一言でも“ほめ言葉”を書いてもらえれば、新しい仕事探しに大きな力になることでしょう。


応募先は直列型ではなく『並列システム』で考えよう
応募したい会社が複数あると、つい、「こっちは第2志望」、「本命はこの会社」などと序列を付けたくなるものですが、その根拠は、会社の規模だとか、知名度だとか、けっこう感覚的なものだったりしませんか。

受けたい会社を絞り込んで、それでも複数の会社が残ったら、意味のない序列付けはやめて、並列で考えることをおすすめします。

第1志望、第2志望などと序列を付けた場合、第1志望の会社にコケてしまうと、そのあとの活動に身が入らなくなってしまいがち。でも、どのい会社も横並びと考えれば、一つ目の会社に落ちたとしても、まだ次があると落胆することなく活動を続けられるというものです。なーんだとお思いかも知れませんが、気の持ちよう、これが意外と大きいんです。