ノウハウ-３：直接、手紙でアプローチする
ある人材コンサルタントによると、職業安定所、求人広告、人材紹介会社などに求人情報として顕在化しているものは人材ニーズの３割程度で、残る７割は潜在需要として表に出ていないということです。「いい人がいれば採用したい」という思いは、ほとんどの経営者が考えていることで、そんな経営者の琴線に触れる機会を作り出すことができれば、採用に結ぶ付く可能性は高い。そこで、その一つの方法として、これと見定めた企業の経営者に宛てて、自分を売り込むためのダイレクトメール出すことを勧めているとのことでした。
このように自分から売り込みをかけて、面接にこぎ着けられるのは５％程度。手当たり次第に送るというのでは通信費が無駄になるだけですから、専門誌や経済誌などで技術動向や業界動向をつぶさに研究し、新しい人材需要が見込める分野、企業にターゲットを絞るなど、入念な準備と戦略の組み立てが欠かせません。
また、ただ自分の経歴を紹介するだけではなく、新しい事業や製品のアイデアを盛り込んだアピールをすれば、その分、効果も高まることになります。一度でも会って話しをするまでにこぎ着けられれば、ヒット率は７割まで高まるそうですから、情報が少ないと嘆くだけでなく、このダイレクトメール作戦などで、自ら転職の機会を創り出すことも考えてみるべきでしょう。
ノウハウ-４：家族の支援を取り付ける
ミドルの転職で求人情報の少なさ以上にネックとなりかねないのは、家族の問題です。リストラの対象になったとか、会社がいまにも倒産しそうだという状況であれば、家族も転職することに異論はないでしょうが、会社の経営状態が順調に推移しているにもかかわらず、「自分には他にやりたいことがある」とか、「もっと自分に合う職場を探したい」などの理由で転職するとなると、猛反発に合うことが予想されます。
（定年前早期退職優遇制度）が用意されていて、適用対象年齢に達するのを機会に、転職しようというシナリオを描いている人もいることでしょう。この場合、退職金の上乗せなど優遇措置が受けられる分、当面の生活費には困らないかもしれませんが、だからといって、失業を前提に転職計画を立てるのは危険です。在職中に転職先を探すとか、独立のための準備を進めるなどして、無収入となる期間が発生することを避けるべきなのはいうまでもありません。その上で、家族に対して転職先の業界や企業の将来性をレクチャーしたり、転職したら収入はどうなるのか、収入が下がるとして、家計の見直しや貯蓄などでカバーすることができるのはどこまでか、十分な収入を得られるようになるまでにどれくらいの期間がかかるのかなど、想定される状況をシミュレーションして、家族間で十二分に話し合い、じっくりと説得していきましょう。
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