マグネチュード9.0の地震が発生
2011年3月11日、三陸沖深さ25ｋｍでマグネチュード9.0の大地震（俗称：東日本大震災、正式名称：東北地方太平洋沖地震）が発生しました。この地震で宮城県で震度7が観測されるとともに各地で津波が発生し、大きな被害が発生しています。
2010年には都市直下型ハイチ大地震も
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| 都市直下型地震は災害規模が大きくなる。 |
都市直下型地震という点では1995年の阪神・淡路大震災と重なる部分もあり、その恐ろしさを再確認させられました。
今回は改めて建物の耐震性や免震の必要性について考えたいと思います。
今後30年に大地震に見舞われる予想は？
下の【図1】をご覧ください。こちらは政府の「地震調査研究推進本部」が作成した「今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図」（平成21年7月21日発表）です。赤い部分が26％以上の高い確率を示し、色がオレンジ→黄色→と薄くなるに従って確率は下がります。オレンジより濃い部分は30年以内に震度6弱以上の大地震に見舞われる確率が3％以上で「高い」と考えて良いと思います。 |
| 【図1】「今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図（平成21年7月21日発表）」。出典：地震調査研究推進本部 |
今回の東日本大震災で大きな被害が発生した宮城県の湾岸沿いも赤い色になっています。
また、色の濃い部分（確率高）と東京、大阪、名古屋、静岡、仙台などの大都市が重なっていることがわかります。都市部には大きな建物が集中しているので、もしここを襲う大地震が発生したら被害が大きくなることが予想できます。
地震から身を守るために出来ること
地震の被害がら身を守るためにできることは、次の2通りが考えられます。■地震発生率の低い土地に住む
【図1】で示された色の薄い部分は地震発生確率が小さい地域です。まずはこのような地震被害の確率が低いとされる地域に住まいを移す方法があります。
■家が倒壊する確率を小さくする
阪神淡路大震災の記録から、地震が原因で倒壊・崩壊した建物の多くが1981（昭和56）年以前に建てられたもので、それ以降の新耐震基準で建てられた家には被害が少なかったことがわかっています。このことから、1981年以前に建てられた住宅に住んでいる場合は、耐震診断を受け、必要な耐震補強を施すことでリスクを小さくすることができます。
それでは1981年以降に建てられた建物なら本当に安心なのでしょうか？次のページで確認してみましょう。
