時間の流れは早いもの。「まだ先のことは・・・」と思っていると、あっという間に時間は過ぎていきます

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世界的にも例のないスピードで日本の少子高齢化は進んでいます。 2009年版の高齢社会白書によると、2008年10月1日現在で日本の総人口は1億2,769万人、65歳以上の高齢者人口は2,822万人で総人口の22.1%を占めています。総人口は前年に比べて約8万人減少していますが、高齢者人口は76万人増えて過去最高になっています。このペースで高齢化率が進むと、2013年には4人に1人、2035年には3人に1人、2055年には2人に1人が高齢者になるだろうと予想されています。そんな超高齢化社会に備えて若い年代のリタイアメントプランはどんなところがポイントになるのか、早めに計画するリタイアメントプランについてご案内します。

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将来どうなる?少子高齢化の予想

2人に1人が高齢者となる2055年に65歳を迎えるのは、今年20歳になる人です。今の20~30代の若い世代が高齢者となるころには、現在よりさらに少子高齢化が進んだ社会になることが予想されています。老後の計画、リタイアメントプランといわれてもまだまだ実感のない年代かもしれませんが、安定した老後の生活をおくるには現在の高齢者よりも自助努力が求められることになるでしょう。

また、男女別に年齢ごとの人口を表した人口ピラミッドの予想は次の通りです。
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(国立社会保障・人口問題研究所HPより)

(国立社会保障・人口問題研究所HPより,クリックすると拡大します)

2010年の人口ピラミッドは、団塊の世代及び団塊ジュニアの世代が膨らんだ形を示しています。総人口のうち、就労可能な年齢である15~64歳の人口を生産年齢人口といいますが、2010年の人口ピラミッドは高齢者の人口に比べて生産年齢人口が多くなっています。それでも、2008年時点で65歳以上の高齢者を1人と支える生産年齢人口は2.9人で、1990年の5.8人の半分になっています。45年後の2055年には男女とも80歳代の人口が最も多くなっており、65歳以上の高齢者を支える生産年齢人口は1.3人になるだろうとされています。

また、日本人の平均寿命は男性が79.29歳、女性が86.05歳(厚生労働省「2008年簡易生命表」より)ですが、2055年には83.67歳、女性が90.34歳になると予想され、長生きリスクへの備えが現在よりも必要となるでしょう。

現在の高齢者の収入の中心は公的年金ですが、今後も高齢者の収入の中心となるのは公的年金でしょう。ただし、現在は60歳から老齢厚生年金が支給されていますが、男性は昭和36年4月2日以降、女性は昭和41年4月2日以降に生まれた人は老齢厚生年金の支給開始年齢が65歳になります(老齢厚生年金の支給開始年齢の引き上げの詳細は「年金はいったい、いつからもらえるの?」をご覧ください)。また、老齢厚生年金は加入期間の長さと現役時代に保険料の計算の基礎となった標準報酬の平均額から支給額が決まります。現在の老齢厚生年金の支給額は1944年生まれの男性(2009年で65歳)で現役男子の平均賃金の62.3%に相当する金額ですが、1974年生まれの男性が65歳のときに支給される年金は現役男子の平均賃金の50.1%に相当する金額になるという見通しも厚生労働省からだされています(厚生労働省「平成21年財政再計算資料」より)。現役世代は、現在の高齢者より年金の支給開始年齢は引き上げられ、支給水準は引き下げられることへの備えが必要になるでしょう。

現在よりさらに進んだ少子高齢化時代に備えて、20~30代のリタイアメントプランはどんなところを押さえておくと効果的なのかをみていきましょう。