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50代が考える年金を含めた老後収入対策(2ページ目)

50代の方々は、セカンドライフの収入が気になる頃。公的年金がいくら受け取れるのかをしっかり把握し、セカンドライフの収入を増やすため、今できることを考えたいものです。

和田 雅彦

執筆者:和田 雅彦

年金ガイド

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家計の見直しで老後対策資金を捻出

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生命保険なら何でも削減して良いわけではなく、自分や家族のニーズを把握して、必要なもの不要なものを区別することが必要
前のページで60歳以降も働くことが60歳前半の最善の収入対策であることを書きました。

それでは、「50代の今」できることを考えてみたいと思います。公的年金が出ない以上、個人年金等に加入して、60歳前半に重点的に受け取れるようにすることも有効な対策だと言えます。

こういった対策は、それをするための「お金」が必要になります。対策資金を捻出するために、是非、家計を見直ししてみることをお勧めします。家計の見直しと言っても、食費や光熱費を削ることはなかなか困難なことです。

最も簡単で、効果があるのが「生命保険」だと言われてます。何故なら、食費を無くすことはできませんが、生命保険を無くしたり、大きく削減しても日常生活に困らないこと。そして、多くの方が昔に加入したまま見直しをしておらず、今の自分の家族構成やニーズにフィットしていないケースが少なくなく、適切に見直すことでも保険料の削減が期待できることがあります。

定期付き終身保険が見直しのポイント

日本人が最も多く加入している生命保険といえば「定期付き終身保険」を代表とする「死亡保険」といわれるものです。この「死亡保険」こそ、50代の方が見直しを検討する保険だと言えます。

この保険は、家計の大黒柱に万が一のことがあった際の、遺族の生活資金の意味合いがあります。但し、子供が独立すると、子供の生活資金や教育資金が不要になりますし、公的年金から出る遺族年金もあることから、多額の保険金額は必要なくなります。一方で平均寿命が伸び、老後の生活期間はどんどん長くなっています。

50代とは、万が一の生活資金のリスクよりも、長生きすることによって生活資金が枯渇するリスクの方が俄然現実味を帯びてくる時期といえます。

可能性が少ない万が一の保障よりもほぼ確実に訪れる「老後」に備えることは50代の皆さんにとって非常に合理的な考えと言えます。

60歳以降も働き続けること、そして今できること。この両面からの対策を実行したいものです。


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