年金・税務・法律に関する簡単な質問に専門家が電話で応えてくれるサービスです。面談による相談となると無料ではなくなります。このサービスが保険に付帯しているケースはあまり多くありませんが、専門家が無料で応えてくれるので、チョットした疑問が生じた時には便利なサービスと言えます。
サービス例:日本興亜生命保険株式会社ふれあいテレフォンサービス
■経営支援サービス
従業員を雇用した時の公的助成金の受給可能性についてや、就業規則を社会保険労務士が無料診断してくれるサービスです。他には経営者に有用な情報提供などもしてくれます。起業したばかりの経営者にとっては有りがたいサービスですが、一般の人は関係なさそうです。
サービス例:大同生命保険株式会社経営支援サービス
■生活割引特典サービス
海外旅行に安く行けるかも!? |
サービス例:住友生命保険相互会社クラブスミセイ
■ブライダルサービス
都民共済で行っている加入者向けのサービスです。詳しくは2000円の共済加入でドレス一式18900円!をご覧下さい。
サービスは別会社が提供
付帯サービスの多くは、保険会社が社員を使って直接提供しているのではなく、保険会社と提携している専門会社が提供しています。各サービスの専門会社だからこそ、電話相談などは専門相談員を24時間365日待機させることが可能なのでしょう。保険加入者の家族も利用可能!
現在提供されている付帯サービスの内容をみると、サービス利用対象者は、保険の契約者および被保険者、そしてその家族となっているケースが多いです。同居している家族とは限定していないので、離れて暮らしている親のことで相談や医師紹介サービスを受ける事も可能です。サービスを利用する際は、主に各社が設けている専用ダイヤルに電話をすることになりますが、その際には証券番号や契約者名を聞かれます。電話をする時に確認するのではなく、予め保険証券をみて確認しておいたほうが無難です。保険証券をどこにしまったか忘れてしまう人が多いからです。
保険会社は従来保障内容や保険料で他社との差別化を図ってきましたが、今は付帯するサービスでも競争が始まっています。保険を選ぶ際は、単に保険料の安さだけで選択するのではなく、付帯サービスも含めてトータルで判断するよう心掛けましょう。
これらのサービスが利用できる保険は、医療保険やがん保険に限定している場合もあれば、どの保険に加入していても利用できる場合もあります。会員登録や所定のカード作成等が必要な場合もあります。サービスが付帯されているかどうかや、サービスの内容は保険会社によって異なるので、加入する前に必ず保険パンフレット等で確認して下さい。
【関連リンク】
・ 各保険会社の取り扱い商品(All About 医療保険・医療費)