防災 新着記事一覧(5ページ目)

日本列島は、すでに数十年前から「地震多発時代」に入っています。現在、発生の懸念されている首都直下地震、南海トラフ地震はいうまでもなく、日本に住む以上、どこにいても地震の被害をまぬがれる場所はありません。地震発生時の人的被害の大多数は、発生直後の数分で生死の分かれ目がやってきます。今回は住宅街や商店街、河川付近などで地震が発生した場合、何が起き、直後にどう対処すればいいかについてお伝えします。

2018年1月23日、草津元白根山が噴火。訓練中の自衛隊隊員が噴石が原因で亡くなり、11名の重軽傷者が発生する事態となりました。気象庁担当者は「噴火を予見できるデータはなかった」とし、火山噴火の被害を防ぐことが難しいことを示しました。今回は「活火山」のある山麓近くにスキー場や温泉地、観光地があるという状況で、どんなことが発生するのか、どうすれば被害の可能性を少なくすることが可能かについて考えてみましょう。

スキー・スノボ（スノ－ボード）を楽しめるゲレンデ。オープンは早いところだと10月からで、ゴールデンウィークころまで、いわゆる春スキーが楽しめるところもあります。ただ、雪どけのシーズンは雪崩が起きやすい時期。登山においても2000ｍを越える山では残雪による滑落事故も考えられます。天候の急変など、万が一に備えるために、何を用意しておくべきでしょうか。

冬のレジャーの花形、スキー・スノーボード。ゲレンデ内でも実は雪崩事故が毎年起きているので、対策が必要です。どうしたら防げるか、説明します。

1月17日は阪神・淡路大震災の発生した日。もうあの大惨事から20年以上の月日が流れてしまいました。東日本大震災以降は注目度も低下し、あまり振り返ることがなかった人も多いかと思いますが、政府機関である地震調査委員会は毎年、最新の「全国地震動予測地図」を発表しています。迫る巨大地震の発生を、国民はどう考えるべきなのでしょうか。

2013年、首都直下地震の被害想定が大きく改訂された。シミュレーションによると、M7クラスが発生した場合の死者数は2万人を超え、また被害の7割は火災によるとのこと。1995年の首都直下型地震「阪神・淡路大震災」でも「地震火災」による被害が発生直後に拡大している。当時の状況に学び、迫る首都直下地震に備えるためには、どのような対策をしたらいいのか。

「爆弾低気圧」は「急速に発達した温帯性低気圧」のこと。気象庁は「急速に発達する低気圧」と表現しています。冬の台風とも呼ばれ、主に日本海側から東北などの北日本に大きな影響を与えます。爆弾低気圧は台風とは違い、数時間で急速に発達するため、被害予測が非常に困難なこともあり、今後より警戒が必要です。今回は、発生時期や地域、対処法を簡潔にご紹介します。

ヒートショックとは、急に生じる温度差によってからだに負担がかかること。冬場、浴室で発生する事故の原因として注目されています。冷えたからだを湯船で急激にあたためたり、入浴したあと寒い脱衣所に移動したりすることが原因で発生することがあります。脳梗塞や心筋梗塞など、生死に関わる症状にもつながるこの現象、防ぐにはどうしたらよいのでしょうか。

空気の乾燥する冬に増えてくるのが「火災」による被害。湿度が低い状態だと次々に火が燃え移る「延焼火災」が発生しやすく、強い風などの気象条件が揃うと大火災に発展してしまう可能性があります。火災そのものは季節を問わず発生しますが、今回はその一大原因である「放火」によるものを防ぐための方法をお知らせします。

大地震の発生が間近と言われる日本列島。過去の地震による直接の人的被害は「室内」で発生する確率が70～80％を占めています（「津波」発生による被害を除く）。実際に、阪神・淡路大震災や熊本地震などの「直下型地震」では、室内で多くの人命が失われました。耐震性能の高い家に住むのが第一義的に優先されますが、家具の配置や整理整頓をすることで被害を最小限にすることができます。年末の大掃除に、ぜひやっておきましょう。