住宅購入の費用・税金 新着記事一覧(7ページ目)

マイホームを売却して利益が生じれば所得税と住民税が課税されます。所有期間に応じて異なる税率がどれくらいなのかを知っておきましょう。（2016年改訂版、初出：2003年9月）

返済期間を長期間にできるフラット50、金利を低く抑えられるフラット20。これら二つを組み合わせたダブルフラットは、家族のそれぞれのライフステージの変化を見据えた柔軟な住宅プランが描けます。

住宅ローンを借りてマイホームの購入、建築、リフォームなどをした人は確定申告をすることで所得税の控除などが受けられます。申告書の作成はインターネットの専用ページで意外と簡単にできますから、ぜひ自分で挑戦してみましょう。ここでは書類作成の手順を細かく図解しています。 〔2016年申告…2015年購入者版〕

一定の改修工事をしたときには、確定申告をすることにより所得税の還付が受けられます。耐震、バリアフリー、省エネに該当する改修、リフォームや増改築工事をした場合には、通常の住宅ローン控除だけでなく、独自のローン控除や、借入金がなくても適用できる制度があるため、これらの確定申告について手続きを確認しておきましょう。

住宅など不動産を売却したときには原則として確定申告をしなければなりません。売却による利益があれば、マイホームについては3,000万円の特別控除または買換えの特例を適用することができ、損失があれば損益通算・繰越控除の特例によって所得税の控除を受けることができます。それぞれの手続きをしっかりと確認しておくことが大切です。

住宅を購入したときには確定申告をすることで税金の還付などを受けることができます。住宅ローンを借りてマイホームを購入、建築、リフォーム工事などをしたときの「住宅ローン控除」のほか、認定長期優良住宅や認定低炭素住宅を購入または建築したとき、親などから資金の贈与を受けたときにも一定の控除や特例がありますから、忘れずに確定申告手続きをするようにしましょう。

2016年の確定申告期間は2月16日から3月15日です。昨年中に住宅の購入や建築、売却、一定のリフォーム（改修）をした人や、親などから資金の贈与を受けた人は早めに準備をするようにしましょう。初めての確定申告だと分かりづらい部分もありますが、手順どおりにやればそれほど難しくありません。

住宅ローン金利を「変動金利」か「固定金利」かでお悩みの方！今後、景気が良くなれば「固定金利」、景気が悪いままであれば「変動金利」と、景気次第でどちらが得かになりますが、景気の行方は不透明。そこで、ご紹介したいのが「ミックスローン」です。

親などから住宅取得資金の贈与を受けたときには、一定金額までを非課税とする措置が設けられています。ただし、その規定は少し複雑なものになっていますから、しっかりと理解したうえで贈与の非課税枠をうまく活用するようにしましょう。（2016年改訂版、初出：2009年9月）

住宅ローンの借り入れにはさまざまな費用がつきものであり、単純に金利だけで優劣が決まるものではありません。ユーザーからメールでお寄せいただいた失敗談をもとに、住宅ローン選びで気をつけるべきポイントをご紹介します。（2015年改訂版、初出：2006年4月）