家づくりトレンド情報ガイド河名 紀子

家づくりの参考にするメディアの使い方から形態と在り方が変化し、読者である消費者もまたメディアを通じて「住まい方をともに創り上げていく」フローに変わりつつあるようです。今回はそれが感じられるような、あるＷＥＢサイトをご紹介します。

今回は、ますます使いやすくなっているフラット35関連ローンに注目。住宅ローン金利が史上最低水準となっているほか、高性能住宅に適用されるローン金利引き下げ、融資率9割以上、中古住宅＋リフォーム一体型ローンなどなど、その内容を紹介します。

今年度（平成27年度）住宅税制における減税や住宅ローン金利の優遇などを受けるためには、省エネルギーに配慮していることが条件となります。その省エネルギー住宅、今や実に様々な種類や呼び名があって混乱しがちです。そこで、省エネ住宅・スマートハウス・認定長期優良住宅・ZEH住宅について、そのすみわけを確認しておきましょう。

親の介護は二世帯同居型から「離れて支援」型にシフトーー。「高齢者のみ世帯」が人口割合に占める割合が急増する中で、「自立した70代高齢者と子どもはどう関わっているのか」について調査した結果が発表されました。これからの住まいの在り方に影響を与えそうなだけに興味深い内容です。

家づくりや住宅購入を考える人にとって、税金やローン金利などのほかにもチェックしておきたいポイントとして、工事単価の動向が挙げられます。昨今の工事単価は、大工人口の減少や被災地復興・オリンピック準備工事などに人手が取られて上昇傾向にあります。住宅購入価格に影響してくる可能性もありますので念頭に入れておきましょう。

先般、優良ストック住宅推進協議会主催によるスムストックシンポジウム2015「日本の中古住宅流通が変わる」が行われました。意図せず3戸住宅を所有することになったガイドの実経験を交えて、これからの住まい選びの方向を示唆する議論の内容をお届けします。

人口減少、非婚化、少子化、若年層の収入減少……こうしたトレンドが特に影響を与えているのが、住宅業界の中でも「戸建注文」分野なのかもしれません。「庭付き一戸建て」は長く日本人が憧れ目指した住宅双六のゴール地点でしたが、それが今、どう変化しているのか。最近、「住宅双六の変容」について行われた調査結果をもとにお届けします。

平成26年12月27日に閣議決定された「地方への好循環拡大に向けた緊急経済対策」にて、省エネ住宅に関するポイント制度が盛り込まれました。一定の省エネ性能を有する住宅の新築や、エコリフォームに対して様々な商品等と交換できるポイントを発行する制度です。どういう家を建てれば利用できるのか、制度内容について解説します。

前回から平成27年度税制改正についてご紹介していますが、今回は2014年末のニュースにもなった住宅資金贈与の拡充について。住宅資金贈与の非課税最大枠3000万円に引き上げられた他、暦年課税か相続時精算課税制度のどちらかも併せて使うことができます。贈与関連はいろいろ制度があるので整理してまとめておきましょう。

前回は消費税引上げについてお話しましたが、今回からは消費税引上げによる負担軽減の意味合いから他にも拡充された住宅購入支援策について紹介していきます。今回は、「住宅ローン減税」で控除額が拡充され、期限も延長された内容について。