三井ホームが住宅双六意識の調査

結婚

非婚化、晩婚化でかつての住宅双六が変容してきている(写真はイメージ)

三井ホームはこのほど、「暮らし継がれる住まいに関する調査」報告を行いました。

調査目的として「持家志向の減退をはじめ、住まい手の意識が変化している。従来の庭付き一戸建てを終着とする住宅双六も変容し、住まいの選択肢も多様化している。これまでの居住歴や今後の住まいの選択肢に関して調査することで、単なる住み替えだけでなく、リフォームなどで住まいを住みこなすなど選択肢の多様性へのニーズを明らかにしたい」としています。

住宅双六とは、「振り出しは学生・独身時代のアパート暮らしからスタートし、結婚してDINKS向け賃貸マンションを経て、頭金が貯まったら分譲マンションを購入。そして、子どもが産まれたら(増えたら)マンションを転売して郊外に庭付き一戸建て住宅を買って、上がり」となる人生模様のこと。

時代を反映する住宅双六

戦後から1970年前後の高度成長の右肩上がり経済時代にかけて、多くのサラリーマン戦士がこの人生ゲームのゴールを目指して懸命に働き、夫の分も家事子育てを専門的に担う「専業主婦」スタイルも副産物として生まれました。

家族

住宅政策の標準基準となった夫婦+子ども世帯も今や少数派に

住宅をはじめとする国の政策指標もこの時代の「夫+専業主婦+子ども2人」を標準世帯として多くの政策や枠組みがつくられてきました。

しかし、言うまでもなく現代は時代が様変わり。上記の世帯は少数派となり、非婚化と高齢化で単身世帯が急増。経済の低成長と不安定な雇用趨勢を反映して、「いつかはマイホーム」神話は崩壊し、「一生賃貸派」が増えました。当然ながら、そういう人たちが住まう舞台となる「住宅の在り方」も変容せざるを得なくなったわけです。

今回は、調査結果の中でも、その「新しい住宅双六」をうらなう上で示唆となる部分をピックアップしてみたいと思います。この調査は、三井不動産グループ(三井不動産レジデンシャル、三井不動産リフォーム、三井ホーム)の首都圏顧客会員に対して行っているため、結果を世間一般と同等と捉えることはできませんが、一定の縮図を表しているものとみることができ、関心深い調査といえるでしょう。